Search

ムギ作の難防除雑草カラスムギの出芽時期と土壌処理型除草剤の効果との関係を解明するため，出芽時期の異なるカラスムギ3集団に対し，トリフルラリン粒剤およびクロロプロファム・ジフルフェニカン水和剤の表層処理または土壌混和処理の効果を野外ポット試験で評価した。供試した3集団のうち2集団の出芽盛期は11月中～下旬，1集団は2月上旬であった。11月中旬に処理した2剤ともに出芽時期の早いコホート（12月下旬以前の出芽）に対して抑制効果が高かった。トリフルラリン粒剤の表層処理は出芽時期の早いコホートの出穂個体数を無処理区の13～20%に抑制したが，出芽時期の遅いコホート（12月下旬以降の出芽）の抑制効果は劣った。クロロプロファム・ジフルフェニカン水和剤の表層処理は出芽時期の早いコホートの出穂個体数を8～40%に抑制したが，遅いコホートに対しては抑制効果を認めなかった。トリフルラリン粒剤の混和処理によって出芽の遅い集団の出穂個体数が表層処理よりも減少し，混和処理による効果持続期間の拡大が示された。クロロプロファム・ジフルフェニカン水和剤では混和処理による効果の増大は認められなかった。

ムギ作の難防除雑草カラスムギの動態に及ぼす作付体系の影響を評価するため，14体系の作付・耕起体系を擬したコムギ2作，夏作1作の2ヶ年の野外ポット試験をおこなった。耕起体系により2年後のカラスムギ個体数が顕著に異なり，特に夏耕起の有無が大きな影響を及ぼした。夏・秋耕起体系ではカラスムギ個体数は増加した。夏不耕起とした体系ではカラスムギ個体数は減少し，夏・秋不耕起体系においては試験終了時の個体数が0となった処理区もみられた。夏不耕起体系におけるコムギ収穫時のカラスムギ個体数減少は，出芽時期の前進によってコムギ播種前に出芽したカラスムギは死滅し，秋冬期の出芽数が減少したためと考えられた。コムギ播種前の石灰窒素施用によりコムギ，カラスムギの穂数が増加した。夏不耕起体系においては石灰窒素施用区でカラスムギの個体数が増加し，出芽促進効果が示唆された。耕起体系の変更はムギ類栽培圃場におけるカラスムギの動態に大きな影響を及ぼし，夏秋期の不耕起管理はムギ類収穫期のカラスムギ個体数を減少させることが示唆された。

ムギ作の難防除雑草であるカラスムギを防除するため，コムギ播種時期を移動した圃場試験を茨城県つくば市において2000年，2001年の2ヶ年にわたって実施し，カラスムギおよびコムギの生育に及ぼす影響を検討した。カラスムギの出芽盛期は2ヶ年とも11月中旬∼12月上旬であった。コムギ播種時期の遅延とともにカラスムギの密度は減少し，11月下旬以降の播種で種子生産量の推定値が初期密度以下となった。トリフルラリン乳剤の1.34kg a.i./ha（製剤投入量300ml/10a）処理によるカラスムギ防除効果は年次変動があるものの，生残個体数，穂数，小穂数を無処理区の30∼70%に抑制した。トリフルラリンの効果は約1週間の播種時期遅延に相当し，11月下旬播種・トリフルラリン処理は12月上旬播種・無処理と同程度のカラスムギ防除効果を有すると推定された。コムギの生育は播種時期の遅延にともなって減少したが，年次変動が大きく，暖冬年（2001年播種）は遅播による減収は少なかった。コムギ播種時期の遅延はカラスムギ密度増加防止策としてトリフルラリン剤処理以上に有効である。

ムギ作の難防除雑草カラスムギに対するトリフルラリン剤処理量およびコムギ播種時期の効果を検討するため，1998年，1999年の2ヶ年にわたって圃場試験を実施した。コムギ播種後のカラスムギの出芽は普通期播（11月上旬）後約1ヶ月間継続した。トリフルラリン乳剤の1.34kg a.i./ha（製剤投入量300ml/10a）処理はカラスムギの生残個体数を無除草区の約50%，2倍量2.68kg a.i./ha（製剤投入量600ml/10a）では約30%に抑制した。土壌水中のトリフルラリン濃度は処理後1ヶ月以内に初期濃度の10%以下に減少した。普通期播ではカラスムギ生残個体による種子生産量は初期密度の数倍～10倍と推定され，トリフルラリン乳剤を使用基準の2倍量処理しても慣行栽培体系ではカラスムギの密度が増加すると考えられた。一方，コムギ播種時期を1ヶ月遅延して12月上旬に播種すると，カラスムギ生残個体数は普通期播の4～12%に減少し，推定種子生産量は初期密度の0.9～3倍以下と推定され，大幅な密度増加は生じないと考えられた。

ムギ作の難防除雑草カラスムギ種子に対し，イネ科植物種子の発芽および幼植物生育阻害効果が認められているパラコートによる出芽抑制効果を野外ポット試験によって評価し，総合的防除体系の1要素としての可能性を検討した。裸地状態の地表面に置床したカラスムギ種子に対しジクワット・パラコート液剤（ジクワットジブロミド7.0%，パラコートジクロリド5.0%）1,000ml/10a（標準量）散布し，以後不耕起状態を維持した条件において，グリホサートアンモニウム塩液剤500ml/10a処理と比較して生残種子数が減少した。また，散布後に耕起した条件においても3,000ml/10a以上の処理濃度で出芽数が顕著に減少した。しかし，地表面を麦桿で被覆した条件では標準量の4.6倍の処理濃度でもカラスムギ出芽抑制効果は確認できなかった。また，面積あたりの散布水量を2∼5倍に増加すると出芽抑制効果が低下した。以上の結果から，通常のジクワット・パラコート液剤処理方法ではムギ類収穫後のカラスムギの実用的なレベルの夏期の種子低減，および出芽数抑制効果は得られないと考えられた。

ムギ類対象の主要な土壌処理型除草剤10剤によるネズミムギ（イタリアンライグラス）の防除効果を野外ポット試験により比較した。単剤の播種後出芽前処理においてはペンディメタリン剤と比較してトリフルラリン剤，プロスルホカルブ剤の防除効果が高かった。ペンディメタリン，トリフルラリンともに単剤よりもそれを含有する混合剤による防除効果が高かった。プロスルホカルブ乳剤は播種後出芽前，コムギ1葉期処理，コムギ2葉期処理のいずれもトリフルラリン含有剤と同等の防除効果を示した。

ムギ作における難防除雑草カラスムギの出芽パターンと土壌処理型除草剤の効果に及ぼす耕起体系の影響を調べるため，ムギ類収穫後のカラスムギ種子自然落下とその後の各種栽培体系を擬した野外ポット試験を行った。カラスムギの出芽時期ならびに出芽深度が異なる条件下で，トリフルラリン乳剤，クロロプロファム乳剤のそれぞれ単用，併用処理によるカラスムギの出芽数，生残数を解析した。夏不耕起区ではカラスムギの出芽盛期は10月中旬のみであったが，夏耕起・秋耕起区の出芽は11月中旬∼12月上旬と翌年2月の2回の盛期が存在した。11月上旬以前の出芽個体は非選択性除草剤の処理により生残個体は存在しなかった。カラスムギの出芽数，生残数に対するトリフルラリンおよびクロロプロファムの効果と耕起体系には交互作用が存在し，トリフルラリンは夏耕起区で，クロロプロファムは不耕起区で効果が高い傾向が認められた。以上のことから，夏期の不耕起管理によってカラスムギの出芽時期が前進し，ムギ類播種期以降の出芽数が減少することが明らかとなった。また，地表面から出芽したカラスムギに対してはクロロプロファムの防除効果が高く，トリフルラリン，クロロプロファムの併用処理によって防除効果が向上することが示唆された。

観音台畑土壌 (淡色黒ボク土) を供試し, チオベンカーブ [S-(4-chlorobenzyl) diethylthiocar-bamate] の土壌溶液中濃度に及ぼす水分条件の影響について検討した。乾土当り同量になるように本剤の水溶液を加え, 所定の含水比 (35, 45, 55, 65%および75%) に調整した。薬剤処理24時間後, 二重遠心管を用いた遠心分離法により土壌溶液 (遠心水) および残査土壌 (遠心土) に分け, 本剤の定量を行った。また, 採取した土壌溶液を用いメヒシバ (Digitaria ciliaris Koeler) およびヒメイヌビエ (Echinochloa crus-galli Beauv. var. praticola Ohwi) に対する生育阻害反応を調べた。1) 全ての処理薬量および水分条件において, 土壌溶液中における本剤の存在量は処理薬量および含水比が高くなるに伴い増加した (Fig. 1)。また, チオベンカーブの淡色黒ボク土における分配係数 (土壌中濃度/土壌溶液中濃度) は, 処理薬量と反比例の関係を示した (Table 1)。2) 土壌溶液中における薬剤濃度は, いずれの処理薬量においても45～75%の範囲ではほぼ一定であった。但し, 35%における薬剤濃度は他の条件に比べ高かった (Fig. 2)。3) 異なる水分条件 (45～75%) においてチオベンカーブ処理土壌から採取した土壌溶液を用いた生物検定では, メヒシバ, ヒメイヌビエともに含水比にかかわらずほぼ同程度の生育阻害が見られ, ここでも土壌溶液中薬剤濃度は含水比の影響をほとんど受けないことが確かめられた (Table 2)。一方, 水分条件 (55%) を一定にした場合, 採取した土壌溶液における供試植物の生育抑制効果は処理薬量の増加に伴い高まった (Table 3)。また, この結果は, 直接調製した本剤の水溶液における生育抑制反応と一致したことから, 薬剤の大部分は残査土壌で検出されるものの, 殺草活性発現は土壌溶液中における薬剤濃度と密接に関連することが示された。以上のことから, 土壌溶液中におけるチオベンカーブ濃度は含水比が異なってもほぼ一定に保持されていることが明らかになった。

In growth response to pyrazosulfuron-ethyl [ethyl 5-[[3-(4, 6-dimethoxypyrimidin-2-yl) ureido] sulfonyl]-1 H-1-methylpyrazole-4-carboxylate], indica rice cultivars were more tolerant than japonica cultivars in a manner similar to bensulfuron-methyl [methyl α-[[3-(4, 6-dimethoxy-pyrimidin-2-yl) ureido] sulfonyl]-o-toluate]. The growth inhibition by pyrazosulfuron-ethyl and bensulfuron-metyl was reduced by dimepiperate [S-(α, α-dimethylbenzyl) piperidine-1-carbothioate] in indica and japonica rice cultivars but not in Cyperus serotinus. The mechanism of differential tolerance of rice cultivars to pyrazosulfuron-ethyl was discussed in relation to the safening effect of dimepiperate on the growth inhibition by the herbicides.