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多形腺腫由来癌では腺腫被膜を基準とした組織学的進展度が予後因子として有用であることが知られているが，現行のTNM分類において，唾液腺腫瘍のT因子には被膜浸潤の程度は反映されていない。今回，多形腺腫由来癌31例において組織学的進展度を評価し，予後予測因子としての有用性に関してT分類との比較検討を行った。pT1，2症例中25%，50%は組織学的に被膜外浸潤癌であり，それぞれ25%，30%で術後遠隔転移を，25%，20%で腫瘍死を認めた。一方でpT3症例の41.7%は非浸潤癌であり，術後再発転移を認めなかった。さらに腫瘍径や術後治療の有無に関わらず，組織学的進展範囲が微小浸潤までに止まる症例は予後良好であり，全生存率，無再発生存率に関してT分類と比較してより有効に予後を反映していた。多形腺腫由来癌の治療に際しては，組織学的進展度評価に基づいた術後補助療法選択や経過観察が必要であると考えられる。

2000年から2008年までに当科で治療を行った上顎洞扁平上皮癌初発症例32例について臨床的検討を行った。内訳は男性23例，女性9例であった。TNM分類はT2：5例，T3：13例，T4a：12例，T4b：2例であった。治療方針として2000年から2003年までは上顎洞試験開洞のうえ可能な限り腫瘍減量術を行い，浅側頭動脈から5-fluorouracil（5-FU）の持続動注を併用の上放射線治療を行った。この時点で腫瘍の残存が認められる症例については拡大手術を施行し，術後には5-FU静脈注射併用の術後放射線療法を行った。2004年以降は，化学療法の変更点として根治手術不能症例を中心に，Seldinger法によるCisplatin（CDDP），Docetaxel（DOC）動注あるいはS-1併用の放射線治療を導入した。全体の疾患特異的3年生存率は68.3%であった。治療開始時期を2003年までに行った前期症例と2004年以降に行った後期症例に分類すると3年生存率で前期62.5%，後期74.6%であった。化学療法の薬剤，投与法の改良が，拡大手術の減少，予後改善に大きく寄与するものと考えられた。

当科で施行した可動部舌癌に対するpull through手術による摘出，舌再建術後の局所合併症の発生について検討を行なった。1998年から2004年の7年間にpull through手術を行なった可動部舌癌症例52例（23-82歳）を対象とした。術後局所感染の発生は13例（25%）に認めた。術式別には舌半切34%（9例／26例），亜全摘で17%（4例／23例），再建術式別には大胸筋皮弁で33%（5例／18例），遊離腹直筋皮弁で17%（4例／23例），一次縫縮症例で33%（3例／9例）であった。摘出範囲，再建術式，手術時間，術中出血量は局所合併症（感染）の発生率に影響を与えていなかった。術前照射群は術後局所感染発生率が高い傾向にはあったが統計学的な有意差はなかった。死腔の充填，術後の的確なドレーン留置，術後の安静など手術手技，周術期管理が大切であることが示唆された。