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2019年より新型コロナウイルスによる世界的な混乱状態が継続している。多くの学校でリモート授業が導入され，実践的な授業では従来通りの学修形態で実施が難しい状況が多々発生している。しかし，保育者としての実践的な力を身につける上で，学生のうちから保育現場を観察したり，幼児や現役保育者と関わる実践を積み上げることは重要であるだろう。この状況に対する打開策を模索するため，地域のこども園に協力を仰ぎ，動画を活用した幼児と保育者養成校の学生が共感し合う活動を計画・実践したところ，幼児と学生が，その動画を通じて共感的な体験をするに至った。また，学生は自らが作成した動画で遊ぶ幼児の様子を見ることで，自分自身を客観視することの重要性を体験的に学ぶことができる機会を得た。今後の就学前教育におけるカリキュラム編成や，保育者養成校での学修形態を検討する上で参考となる事例が示唆されたと考える。

2021年の大阪は、コロナ禍に振り回された1年だった。「新しい生活様式」という名の下で人々は孤立し、分断された。そこでいかに「つながり」を再構築するのか。「人と人とのつながり」を本質とする協同組合から、ポストコロナのコミュニティ再建を考える。

"2021 年。コロナ禍 2 年目。メディア論の受講生2年生は高校の卒業式も短大の入学式も、短大 1 年生の楽しいはずの短大生活もなかった。しかし、彼らは、コロナ禍で悩んだこと、オリンピックを経験したこと、東日本大震災を大人の目で学びなおしたことを、「自分たちよりも若い世代に語り継ぎたい」と考えるようになった。本稿では、2021 年のメディアトピックを通して学生の成長を記録する。"

これは、コロナ禍での、外国ルーツ（日本語が第2 言語＝JSL）の主に小中学生の日本語・教科学習支援の実践報告である。支援団体の紹介の後、設立初期、コロナ前、パンデミック中の支援の詳細を報告した。中の2 つのエピソードは、外国ルーツの小中学生の学びの基本的な課題として、外国籍の場合は日本で義務教育を受ける法的権利がないということ、JSL（日本語が第2 言語）の子の特別支援学級の在籍数が多くなりがちな背景を明らかにした。最後に、来るべき移民時代へのヒントを提示した。This is a report on a Japanese language support initiative for JSL elementary and junior-high school students who study at local Japanese schools during the Covid-19 pandemic. The report begins by outlining the establishment of a volunteer Japanese language organization, before discussing how the organization supported JSL students between March 2020 and December 2021. A pair of episodes during the pandemic revealed fundamental issues for JSL students. The first is, students without Japanese nationality have no legal right to receive compulsory education in Japan. The second is that irrationally higher number of JSL students are enrolled in special needs classes compared to native Japanese students.The report finishes by outlining some advice regarding handling future migrants’ schooling in Japan., 論文 / Articles

The purpose of this project is to investigate how junior high schools in Saga Prefecture are responding to the problem in the COVID-19 Pandemic, and to share countermeasures that may be effective.

2020 年春に始まった新型コロナウイルス感染症は、大学教育に大きな影響を与えた。突然対面授業ができなくなり、教職協働の体制でオンライン授業の実施を進めることになった。インターネット通信に依存するオンライン授業は全教員にとって初体験であった上に、種々の制約があり、対面授業の内容をそのままオンライン授業に転用するようなわけにはいかなかった。2021 年度もオンライン授業が主流の授業方式であり、今後も完全対面授業だけに戻ることはない。他方、オンライン授業には利点も多く、教員も学生もオンライン授業を好む傾向がある。パンデミックの影響で留学の再開はなかなか困難だが、大学として決断する責任がある。今日、大学教育のあり方が問われている。本稿では、学務の責任者の視点から、本学の事例を体験的に紹介しつつ、今後の大学教育のあり方を模索したい。 なお以下に整理する見解は学長としての個人的な体験に基づくもので、大学の公式見解ではない。

全ての講義室に無線アクセスポイントを試験定員に基づき配備し、また有線コンセントも全ての講義室で使えるように整備しました。, 京都工芸繊維大学情報科学センター広報,No.40,2022.2,pp.6-17

学校は地域に開かれた子どもの貧困対策のプラットフォームの役割を求められているが、学校関係者の当事者意識は必ずしも高くない。本研究は、こうした状況に対して教育学の研究者に何ができるかという視点から、地域に根ざした質的研究の可能性を探るものである。具体的には、弘前大学「子どもの貧困」プロジェクトと青森県母子寡婦福祉連合会による「新型コロナウイルス下のひとり親家庭に関する実態調査」における関係者の協働と調査結果の活用から、その課題と可能性を検討した。地域に根ざすことと匿名性の確保の両立に難しさはあるが、地域に根ざした質的研究は「すぐ隣で起きている、でも、見えていないこと」を可視化する優れた方法であり、関係者の協働によるその企画分析のプロセスは、調査実践の公共性につながるものといえる。

[概要]新型コロナウイルスの感染拡大を前提とした新しい生活様式への変容を求められている。そこで，コロナ禍での実店舗における顧客コミュニケーションデザインとして，５種の販売手法を試行した。アクションリサーチによる分析の結果は，次の通りである。新規商品の販売時における POP 広告の集客性を確認した。また，POP サイネージは，POP にもまして高い集客性を示した。さらに，twitter による懸賞企画に広報効果を認めた。一方で，対人による黙売とリモートによる接客は，来店客をむしろ遠ざけてしまう可能性を示した。しかし，これらの接客方法は，ウィズ／アフターコロナ時代を見すえて修正を試みる価値がある。実務上の改善と手話の普及が必要だろう。[Abstract] Corona (COVID-19) related chaos importuned us to adapt to the New normal. Under such circumstances, this research attempted five new sales methods as communication design for customers in the actual store. The results obtained through action research are as follows. Point of Purchase (POP) advertising for a new product is effective in attracting customers. POP signage appeared more effective than POP. And, prize promotion by twitter showed appealing effect. Meanwhile, interpersonal selling with no talk and remote customer service possibly alienated customers. However, these customer service methods are worth modifying towards With/After Corona era. The discussion suggested that we need to identify practical solutions and familiarize sign language.

日本薬剤師研修センター集合研修認定講座（2単位） 開催日時：令和4年10月15日(土) 14時00分～18時00分 会場：城西大学 22号館404教室 主催：城西大学薬学部、城西国際大学薬学部. 共催：日本薬剤師研修センター、城西大学薬友会、城西大学同窓会. 協賛：公益社団法人日本薬学会、一般社団法人埼玉県薬剤師会、一般社団法人埼玉県病院薬剤師会、一般社団法人日本女性薬剤師会. 後援：城西大学父母後援会、城西大学薬学協力会、TJUP : 埼玉県東上地域大学教育プラットフォーム. テーマ：「ウィズ・ポストコロナがもたらすニューノーマルな医療活動と創生」 演題1「薬学生や薬剤師に知って頂きたいコロナ治療薬の真実」 演者：埼玉医科大学総合医療センター 総合診療内科 教授 岡 英昭 先生 p.1 演題2「COVID-19感染対策下におけるNST（病棟）活動 管理栄養士の立場から」 演者：群馬大学昭和地区事務部医事課栄養管理室 室長 濟賀 桐子 先生 p.9 演題3「コロナ感染拡大防止・対策における地域薬剤師のかかわり」演者：BFC株式会社 代表取締役 ふれあい薬局 池田 里江子 先生 p.17. 薬学部生涯教育講座テーマ・演者一覧（過去10回） p.26

生命保険の営業は未来に還元される商品を販売するため、見込み客を発見し、顧客に変え、顧客を長期的に維持することが重要とされる。本研究では、日本の生命保険産業の営業職を事例に、対面活動が制限されるコロナ禍が営業職員の営業活動にいかなる影響を及ぼしているのか―特に見込み客発見のプロセスの変化に着目し、ジェンダーによるインパクトの差に注目して検討した。 その結果、伝統的生保の中高年女性による営業モデルの脆弱性が明らかとなった。対面が制限される中で、従来のコツコツと地域や職域を訪問して新規の見込み客を発見し人間関係構築することが非常に困難となり、会社側は明確な対処法を打ち出せていない。このことは、営業職員個々人の顧客との人間関係を築く努力と運に頼ってきた営業手法であったためといえる。「専門性」を前提に見込み客を発見し、顧客との関係性を維持しようとする後発型生保の高学歴男性による営業モデルは、対面だけでなくオンラインツールを使って従来の営業職員のネットワークを活用した営業方法を補強しており、コロナ禍による影響度合いは相対的に低い。

本稿の目的は、コロナ禍における短大生のストレス状況を、コーピングとバーンアウトの視点から調べ、今後の学生への配慮等について議論することである。青森県内の短大生51名を対象にして、コーピング尺度とバーンアウト尺度を用いた質問紙調査を行った。コーピング尺度を分析した結果、学生は人間関係に関するストレスが多い中で、自分で解決しようとする傾向がみられ、自分以外の人やモノにはあまり頼ろうとしないことが示唆された。また、バーンアウト尺度を分析した結果、疲弊感、無気力を強く感じており、充実感は低かった。さらに、コーピングとバーンアウトの関連性を調べた結果、ストレスに対して楽観的なほど、かえって疲弊感が高まりやすい危険性があること、また、自分で解決しようとするよりも、自分以外の人やモノに頼って解決しようとするほど充実感が高まる可能性が示唆された。最後に、これらの結果を踏まえて今後どのような対応や工夫が求められるかについて述べた。

In December 2019, the Corona virus outbreak occurred throughout China with its epicenter in Wuhan City, Hubei Province. Due to its rapid and widespread incapacitation of social and economic infrastructures, China was forced to issue lockdowns in major urban centers. People responded to government restrictions and reduced their outings.The logistics industry, especially the home delivery service industry, was greatly affected. Many problems arose, such as labor shortage, reduced transportation efficiency, and delivery safety. Under these circumstances, the delivery industry has undergone many changes to meet the challenges and in turn explore new opportunities., 2019年12月以降、湖北省武漢市を中心に中国各地でコロナが出現している。伝播速度が速く、広範囲に及ぶため、中国は都市閉鎖命令を出さざるを得なかった。人々は国の呼びかけにこたえて、外出を減らした。物流業界、特に宅配業界も大きな影響を受けている。人手不足、輸送効率の低下、配送の安全など多くの問題がある。このような状況下で、宅配業界は多くの変革を迫られ、チャンスと挑戦に直面している。

新型コロナウイルス感染症の拡大により、2020年度の授業が対面からオンラインに移行し、人との接触機会が減少したことから、多くの学生が孤独やストレスを抱えた。とりわけ留学生の場合、日本でのネットワークが限られ、孤独や不安を感じていた人々が多く、人とつながり、日常の問題を相談できるようなサポートが必要とされた。本稿で分析するコロナ禍で孤立する留学生たちの学習支援とオンラインサポートは、こうした状況を踏まえて始まったボランティア学生達の活動である。本稿ではコロナ禍におけるボランティア学生による留学生のソーシャルサポートを分析し、①やさしい日本語や英語を用いた来日の見守りと情報提供、②留学生の母語でのメンタルサポート、③留学生と日本社会とをつなぐ交流サポート、④進学サポート、⑤就活サポートなどの実態を明らかにし、また、支援活動を通じた参加者（ボランティア学生、留学生）の様々な学び合いを分析した。最後に、こうしたボランティアのオンラインのソーシャルサポートの取り組みは、非常時のボランティア活動の新しい可能性を示すものであり、さらには、非常時のボランティアから、平時にも可能なソーシャルサポートにつながる可能性をもった取り組みであることを指摘し、ボランティア活動を深めるための教育プログラムとの連携の重要性についても指摘した。本稿で分析するボランティア活動は、所属大学の2020年度の『自由を生き抜く実践知大賞』の大賞を受賞した、多文化教育科目の履修生たちの1年間の取り組みである。

チリではコロナ感染症拡大阻止のための外出制限措置が長期にわたっていることから、国民生活の経済面での打撃は非常に大きい。政府は所得補助のための政策を多く実施してきたが、さらなる中間層向けの所得対策を求める政治的圧力は強く、年金基金の積立額10％の早期引出しを認める法案が成立した。短期的には景気回復にプラスの効果がみられるものの、長期的には基金方式の年金制度の弱体化だけでなく、安定的で健全な経済政策を実施してきた国というチリの評価が揺らぐ懸念がある。

International audience

[抄録]近畿大学短期大学部開講の専門科目「演習」で発案し、複数の企業と協働して開発した「コロナウイルス感染防止非接触アシストフック」を紹介する。金物・資材関係の経営者団体「建世会」の創設50周年の記念品として関係者に配布された。[Abstract]This document reports “a non-contact assist hook for corona virus prevention” that the students attending “ Seminar” at Junior Collage of Kindai University developed in collaboration with companies. “Kenseikai,” the employers’organization regarding hardware and materials, distributed the hook to its members as 50th anniversary souvenir.

リレーエッセイ：日々雑感，第120回掲載誌は，富山県いきいき長寿センター友の会会員誌で年4回発行，掲載号は全32ページ（含表紙）表紙には，「豊かな世代を楽しむいきいき情報誌・ビタ」「No. 121 2020.6 SUMMER TOYAMA｣との記載あり

application/pdf, Article, 大阪府立大学工業高等専門学校研究紀要, 2015, 49, p.15-20

令和2年度