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総合病院の看護師による多量飲酒のアセスメントと介入の実態、それらと多量飲酒に関する知識・経験との関連を明らかにすることを目的とした。総合病院の外来および一般病棟看護師1033名を対象に、無記名自記式質問紙調査を実施し、372名(36.0%)より得た回答を分析した。看護師の6割は、患者の睡眠、家族関係、食事・栄養状態、飲酒についていつも情報収集を行っていた。しかし、多量飲酒に着目してアセスメントを行う看護師は約3割、介入を行う看護師は2〜3割であった。なお、介入の実施は看護師のアルコール関連問題患者に関わった経験があること、アディクションの知識があること、経験年数の長さ、患者の健康意識や健康管理方法のアセスメント実施に関連がみられた。総合病院看護師のアディクション、健康増進のための飲酒習慣の知識獲得は、多量飲酒者への介入につながり、アルコール関連問題の2次予防を促進する可能性が示唆された。(著者抄録)

【目的】本研究では人間の発達、特に乳児期、幼児期、児童期、思春期・青年期の発達について、保健医療系学部に所属する大学生がどのような知識を持っているのかを明らかにすることを目的とした。【方法】2016年度に、関東地方A県にあるB大学保健医療系学部第1学年に在学し、筆者が担当した「発達心理学(後期15コマ)」を受講した、男子学生3名、女子学生38名の、「乳児期」「幼児期」「児童期」と「思春期・青年期」の発達に関する小テストの回答を分析した。【結果】乳児期、幼児期、児童期、思春期・青年期とも、項目によって知っている割合が大幅に異なり、一様に理解されていることもあれば、あまりよく知られていないこともあることが明らかとなった。【結論】学生自身の体験等で理解しやすい事柄については正しい知識が身につく一方で、そうでない事柄は誤った知識を身につけている可能性が示唆された。(著者抄録)

看護系大学及び看護専門学校の学生の処方薬・市販薬の使用等に関する実態を明らかにすることを目的に、関東圏内の看護系大学と看護専門学校のレギュラーコース(レギュラー群)と、ノンレギュラーコース(ノンレギュラー群)の学生1-3年生を対象に、郵送式の自記式質問紙調査を実施した。結果、対象者数は看護系大学が317名、レギュラー課程257名、ノンレギュラー課程198名の計772名(男性73名、女性699名)であった(回収率90.0%)。処方薬を使用中の者は全体で12.6%、用意している者は14.5%であり、指示の通り内服している者は74.2%、頓服ゆえに自分で調整している者と、医師から言われていないが自分で調整している者がともに11.3%であった。一方、市販薬を使用中の者は全体で4.4%、用意している者は21.9%であった。その他、自由記載を含む結果からも、学生の大半は適切に処方薬や市販薬を使用している可能性が示唆された。また学生は、元来健康や疾患に関心を持っており、看護学の学習を積む中で治療や薬物療法に対する意識やコミットメントを高めていくことが推察された。今後は、そのような彼らの疑問や問題意識に対する教授と、薬剤が身近にある環境で就労する看護職特性を加味した、薬物乱用や薬物使用障害の予防教育の構築が求められてこよう。(著者抄録)

本研究においては、行動分析学の視点から理論および介助の方法論を解説したパソコン上で作動する教材を開発し、介護職員3名に自己学習とセルフチェックを行ってもらい、介護老人保健施設入所者に対するベッドから車椅子への移乗介助技能への効果を、単一事例実験計画法を用いて検証した。その結果、3名とも適切な介助の頻度が増加(平均46.2%)し、彼らが日頃介助している入所者も、より少ない介助で移乗が行えるようになった。また、移乗介助指導の効果が同じ入所者の脱衣介助に反映されることも確認された。さらに、指導プログラムの内容や意義に関しても比較的良好な受け入れや評価が得られた。以上のことから、従来の指導方法によるデメリットを補完する役割を果たすことができ、本教材が介護職員指導における効果的な方法論として位置づけられる可能性が示唆されたが、対象の選択および追跡調査の問題、操作性や内容などに関する課題も残された。(著者抄録)

横須賀市と横浜市でリハビリテーション科のある100施設を対象に、極超短波療法(マイクロ)の使用状況と安全管理についてアンケート調査を行い、マイクロ実施の27施設を調査対象とした。施設数で担当者が理学療法士:8施設、看護師、医師:各6施設、リハビリ助手:3施設、柔道整復師、マッサージ師、マッサージ師と鍼灸師:各1施設、無回答:1施設、使用頻度は0.8〜160人/日、治療時間は全施設10分、出力は60〜200Wであった。患者への確認事項は「体内の金属の有無」100%、「ペースメーカー使用の有無」96.3%、「アクセサリー装着」88.9%、「アプリケーターの向き」81.5%、「洋服の確認」「電子機器の使用」各77.8%、患者不調の訴えは8施設(29.6%)、内容は発赤、火傷、気分不快であった。マイクロの隣に機器設置が21施設(77.8%)、不具合発生が14施設であった。電磁波の知識を得ていたのは9施設(33.3%)、18施設(66.7%)で知識を得ておらず、20施設(74.4%)で電磁両立性規格を知らなかった。