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これまでの先行研究において、高齢者総合的機能評価に基づいてがん治療を行うことで重篤な副作用の発現が減少したという報告等があり、これらの研究成果等を踏まえてA病院で開始された高齢者総合的機能評価に関する実践内容を整理し、公認心理師の役割および今後の多職種連携等の望ましいあり方について考察する。

埼玉県内で急性期医療を担うＺ病院の退院調整状況を踏まえて、在宅・介護連携の課題整理を行う。その結果、地域包括ケアシステムの構築にあたり、各自治体で現在取り組まれている地域ケア会議の充実やACP（アドバンス・ケア・プランニング）の普及啓発の推進が重要であり、また病院内でのACP促進に公認心理師の活躍も期待される。さらに、これらの取組みを地域の特性に合わせて推進していくことが地域共生社会の実現に向けた礎になると思われる。