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背景．肺癌の胸壁浸潤か胸壁腫瘍の肺浸潤かは通常肉眼的組織学的に鑑別しうるが，ごく稀に原発部位が不明な腫瘍を認める．症例．患者は43歳男性．主訴は背部痛．胸部CTでは右S6に，ブラに接する5 cmの腫瘤が胸壁に浸潤していた．気管支鏡下生検にて診断がつかず，原発性肺癌の胸壁浸潤を疑い開胸した．術中針生検にて扁平上皮癌と診断され右下葉切除，胸壁合併切除，及び縦隔リンパ節郭清を施行した．病理所見では腫瘍は低分化型扁平上皮癌と診断され，ほぼ胸壁に限局していた．弾性線維染色では臓側胸膜の弾力膜を超えた肺実質内部への浸潤をほとんど認めなかった．以上より原発性肺癌とは考えにくく，胸壁への転移性あるいは胸壁原発の扁平上皮癌が疑われた．術後他臓器の検索を行い，18F-fluoro-2-deoxy-glucose positron-emission tomographic scanにて直腸肛門部に強い集積を認めたが，切除にて膿瘍と診断された．さらに上部及び下部消化管，耳鼻科領域などの精査も行ったが原発巣と考えられる病変は発見できなかった．結語．術前原発性肺癌の胸壁浸潤を疑い切除したところ，転移性あるいは原発性の胸壁扁平上皮癌の肺浸潤と考えられた．

目的. 従来の機能的肺切除基準では切除適応外と判断されていた肺気腫合併低肺機能肺癌症例に肺容量減少術 (LVRS) 効果により手術を施行し得たとする報告が散見されるようになった. そこで, どのような症例でLVRS効果が期待できるかを検討した. 対象と方法. 肺癌切除術後の残存肺機能 (FVC, FEV1.0) について, 病理学的に正常肺組織群 (61例) と肺気腫合併群 (43例) にわけ, 予測残存率と実測残存率をpaired t-testにて検定した. 結果. 正常肺組織群ではFVC, FEV1.0の予測残存率と実測残存率に有意差を認めなかったが, 肺気腫群でFEV1.0の実測残存率は予測残存率より高値を示した (p = 0.0072). 肺気腫群で血流シンチグラム上, 切除部位が血流の低下部位と一致した23例で, FVC, FEV1.0の実測残存率はともに予測残存率より高値を示した (FVC: p = 0.0042, FEV1.0: p = 0.00014). 結語. 肺気腫合併例で術後残存FEV1.0が予測より高くなり, 特に切除部位に血流低下を認める症例でLVRS効果が得られると推察された.

目的.肺癌による一側肺全摘例につき, 術前の呼吸器疾患合併例と非合併例にわけ, それぞれの予測呼吸機能と実測値との乖離につき検討する.方法.1990年から2001年までの当院での肺癌全摘例133例中, 術後合併症を併発することなしに術後3ヶ月から6ヶ月の問に呼吸機能検査を施行できた33例を対象とした.術前のスパイロメトリーと肺血流シンチグラムから術後の努力肺活量 (FVC), 1秒量 (FEV1の) の予測値を算出した.術後のFVC, FEV1.0はスパイロメトリーで実測した.呼吸器疾患合併群21例と非合併群12例にわけ, 予測残存率と実測残存率をpaired孟testにて検定した.結果.呼吸器疾患非合併群ではFVCとFEV1.0において, 予測残存率と実測残存率に有意差を認めなかった.一方, 呼吸器疾患合併例では予測残存率と実測残存率はFVCでp

7例の肺癌小腸転移手術例を経験した. 全例男性, 開腹時平均年齢は61歳, 5例は肺切除術後, 2例は肺切除術適応検討中の緊急開腹例であった. 組織型は5例が大細胞癌, 2例は腺癌. 開腹時症状は貧血のみ1例, 下血4例, イレウス1例, 穿孔性腹膜炎1例であった. 術前腹部超音波検査, イレウスチューブ造影が転移部位検索に有用であった. 開腹術後, 2例が非担癌状態で3年以上生存しているが, 他の5例は5ヵ月以内に死亡した. 肺癌小腸転移手術例の本邦報告例は126例有り, その予後は非常に不良で開腹術後1年未満に88%が死亡していた. 比較的予後良好な症例の特徴は, 肺原発巣が手術されていること, 開腹時腹腔内リンパ節転移を認めないことと考えられた. 自験長期生存2例も肺切除術後で, 腹腔内リンパ節転移を認めなかった.

肺癌の再 (々) 切除術を行った9症例について検討した.同側再手術の4例には, completion pneumonectomyを施行した.対側再手術4例中の2例は, 残存肺が右上下葉のみとなった.また1例には気管再発に対して気管環状切除端々吻合術を施行した.再手術後残存%肺活量が60%未満, かつ残存1秒量指数が40%未満の6症例中4例 (67%) に術後呼吸器合併症が発生した.同側再手術4例中3例, 対側再手術4例中1例が非担癌生存中である.