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昭和36年以来教室で経験した非特異性腸潰瘍25例の外科治療成績について再発例を中心とした検討を行った.その結果, 外科治療成績は一般に良好であるが, 25例中9例 (36%) に再発がみられ, なかには予後不良例も認められた.再発はU1-IIの小腸潰瘍は残存小腸に, U1-III～IVの小腸潰瘍および回盲部潰瘍では吻合部に発生する傾向があった.遠隔調査時における経過は良好で, 長期間の保存的治療にも改善のみられない症例には外科的治療を考慮してよいと思われた.一方, 再発を繰り返す難治例やいわゆる“非特異性多発性小腸潰瘍症”についてはCrohn病に準じ慎重に対処する必要があると思われた.

潰瘍性大腸炎に対する全大腸摘出兼回腸瘻造設でのcontinent ileostomy (以下, Kock法) 3例とend ileostomy4例を対象として糞便中の細菌叢について比較検討した. Kock法では総菌数および嫌気性菌数・好気性菌数の比ともend ileostomyに比べて健康人の糞便細菌叢に近い値を示した. 菌群についてみると, 好気性菌は両術式間で差を認めないが. 嫌気性菌はKock法が健康人に近かった. E. coliはKock法で全例検出されたが, end ileostomyでは4例中1例のみに検出された. 回腸瘻の腸内細菌叢についてみると, Kock法はend ileostomyに比べ大腸化の傾向が認められた.

当教室で1961年より1985年までに経験した潰瘍性大腸炎手術例53例のうち手術時年齢15歳以下の小児期手術例5例について検討を加えた. 男女比は4: 1で平均年齢は13.4歳である. 全例が全大腸炎型, 重症例で (準) 緊急手術が3例に, 待期手術が2例に施行された. 手術死亡は14歳男性で他の4例は手術により早期に社会復帰し, 発育にも改善を認めた. これらの遠隔成績は比較的良好であり, 発育期の重要な時期にあっていたずらに保存的治療に拘泥すべきではなく積極的な外科治療を行ってよいと考えられた, また小児期の特殊性としてとくに精神面を含めた術後の遠隔時での管理の重要性が示唆された.