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本研究は，小学生の算数グループ学習に，哲学対話の手法であるp4c（philosophy for children）を導入し，その効果と課題を検討したものである。グループ学習における相互作用に着目し，児童の性格特性として「相互独立性―相互協調性」と，p4c導入との関連について検証した結果，「相互独立性―相互協調性」の高低に関わらずp4c導入に肯定的な回答が得られた。さらに，p4c導入によって，グループ学習の話し合いにおける児童間の発言回数が均されることが示された。また，テキスト分析から，p4c導入は，児童が意見を表出する機会を保障するだけでなく，周囲の児童が意見を受容する機会を増加させ，相互作用を促進させることが推測された。相互作用の促進をねらいとするp4c導入の具体的な手法として，児童の発言権を可視化する道具の使用と，その使い方を中心とするルール設定の有効性が明らかになった一方で，教科の特徴に適合する問いの開発と活用に関する課題が明らかになった。

資料論文

奈良女子大学心理臨床研究 第10号 第1部 研究論文, 近年,社会問題ともなっているヤングケアラーについて,X市教育委員会で行った調査データを二次的に分析した。その結果,日常的な家事や世話(以下,「ケア」と表記)に対して,特別にきつさを感じていない児童生徒の割合が高いことがわかった。担っているケアの内容が一般的な「お手伝い」の範疇であったことも考えられるが,その一方で,ケアをすることがその子どもたちにとっては当たり前のこととなっており「きつい」という感覚が麻痺していたとも考えられた。ただし,キツさを感じている少数派の子どもたちの中には,多様な困り感を持つ子どもたちもいることが明らかになった。さらに,クラスタ分析からは,感情面のサポートがきつさに直結することも示唆された。今後,こうした子どもたちが,どのようなケアを行い,どの程度のきつさを感じているかを丁寧に聴き取り,個々のケースにあった支援の在り方を考えることが急務であるといえる。

小学生を対象として学級単位で実施されているストレスマネジメント教育およびソーシャルスキル教育について，2012年9月から2022年10月末時点の間に国内の学術雑誌に掲載された実践研究の動向をまとめた。刊行割合について，ストレスマネジメント教育は大幅に減少し，ソーシャルスキル教育は若干高くなっていた。平均実施回数は前者が2回弱，後者は5回強といった実践的な違いも見出された。, 論文(Article)

本研究では,物井(2020)の質問項目によって,小学校3年生にて確認された4つの因子が,授業実践対象学年である6年生においても同様に確認されるかを検討し(研究I),その際得られた児童の実態に基づいた手立てが児童に変化をもたらすかを考察する(研究II)。まず,物井(2020)の中学年用質問項目を用いたアンケート調査で,6年生の因子数を明らかにした。その際不安に関する因子は確認されなかった。このアンケート調査の結果を分析し,授業実践対象学級の実態を明らかにした上で,国際的志向性と友人への不安に着目した授業の手立てを実践した。授業実践の後に2回目のアンケート調査を行い,その結果を分析することで,それぞれの手立ての有効性について考察した。

日本において、子どもたちの理科離れが進んでいる中、著者らは生活科学の視点から、子どもたちの科学への関心を深め、夏休みの自由研究のヒントになればと、平成17（2005）年から毎年継続して、夏休み期間を活用した小学生対象の科学実験プログラムを実施している。理科に関連したこれまでの教育活動の取り組みとして実践してきた科学実験プログラムのなかで、新型コロナウイルス感染症により教育活動にも甚大な影響があった令和2（2020）年の取り組みについて報告する。本報告は、著者らの研究成果をベースにして構成された科学実験プログラムの取り組みのうち、令和2（2020）年に取り組んだ新型コロナウイルス感染症の感染防止対策としてのオンラインによる実施内容や安全への配慮について述べる。また、広報活動および学内の協力体制についてまとめる。今回取り組んだオンラインでの科学実験プログラムの実施方法や手順等を、今後の科学実験プログラムに活かしたい。※和歴と西暦については、関連する書類の都合上併記とする。

本研究は、自分たちの住んでいる地域の実態を把握し、災害のリスクを自分自身のこととして意識できるようなワークショップの開発を行うことを目的としている。また、実際にワークショップを実施し、参加者に防災の基本概念である自助・共助・公助の力の向上と連携を図るとともに、開発したワークショップの有効性の検証を行ない、汎用性のあるワークショップのあり方を検討する。研究方法は、防災・減災ワークショップの開発、実施、有効性の検証である。具体的には、開発は、対象を小学生、災害の想定を風水害とし、対象者の発達段階に合わせた内容と手法の検討、実際の災害時を想定したマイ・タイムラインの作成、家庭や地域社会の防災力の向上にもつなげる、視点で行った。実施は、鹿児島市内の小学校にて2021年7月30、31日に実施した。有効性の検証は、ワークショップの参加者へのアンケート調査、講座を担当した機関へのヒアリング調査を行った。 ワークショップの開発を通して、鹿児島市からは情報を発信するという視点から、気象台からは災害を予測するという視点から、日本赤十字社からは災害時の救護や対応を行うため知識を活用するという視点から、内容と手法の検討を行うことができた。これらの内容や一連の流れは、他の市町村や災害種、対象者での応用の可能性を見出せた。ワークショップの実施を通して、行政ならびに気象の専門家とかかわることで、公助の取り組みを理解するとともに、安全で安心な社会づくりに貢献する意識や態度、職業観も培われていた。ワークショップを実施する中で、講座を担当した各機関の新たな連携や児童と地域住民の連携も生まれた。ワークショップの有効性の検証を通して、参加者、講座担当者からは、一定の効果と汎用性を確認することができた。

本研究は，教師が授業において行う４種類のサポートについて，教師自身の自己評価と小学生と中学生による教師評価という異なる視点から得られたデータに基づいて検討した。42名の若手教師と660名の小学生，964名の中学生が質問紙に回答した。サポート得点のプロフィールから，４つのサポートタイプが抽出され，小学生と中学生ではすべてのサポート得点がかなり低い「全低群」，すべてのサポート得点がやや低い「全中低群」，道具的サポート得点が低い「道具的低群」，すべてのサポート得点が高い「全高群」の４つのサポートタイプが抽出された。教師においては，情緒的サポート得点が低い「情緒的低群」が抽出された。これらのサポートタイプについて「全低群」は小学生と中学生による教師評価において最も少なかった一方，教師の自己評価では最も多く見られた。このような評価者の違うデータについて若手教師からベテラン教師まで調査対象を拡大するなどの今後の研究の方向性について議論した。

コロナ禍での家庭科保育体験学習は、実施困難が続き、多くの学校が実施せずという状況を変えられず、映像授業や製作授業等に代替しているのが現状である。本論では2 年間にわたり、対面交流実施困難への対応として、小学生は生活科地域を知る授業、高校生は家庭科の保育体験学習をそれぞれGoogle meetを用いたオンラインで交流授業を行い、実践の効果と課題を示したので報告する。

本研究の目的は，小学５年生の「布を用いた製作の学習」における発話記録を中心に，児童が製作過程でどのようなことを経験し，他者とどのような関わりがあったのかを把握することにある。 調査結果から，ミシンによる製作活動における有用感は，作品を完成させることで得られるだけでなく，児童が活動のなかのさまざまな場面で他者と関わりながら満足感・充実感を獲得し，自尊感情を育むことでも得られることが確認できた。 加えて，製作活動のなかで児童が学び合い育ち合える安心・自由な時間や空間が保障されることで，よりよい生活や持続可能な社会の構築を支える一員になれる可能性も示唆された。

application/pdf, 本研究では、小学校での異学年集団で行われた地域社会とかかわる探究的な学習を対象に、自律性支援的風土の認知が地域社会に対する意識に与える影響について検討した。特に、活動に対する省察の役割に注目した。児童を対象とする質問紙調査から、自律性支援的風土の認知が、地域との交流による省察を介して、地域社会への関心と地域貢献に対する自信の2つの側面と関連することが示された。

We analyzed the skipping movements of fifth-grade 12 students and investigated the relationship between skipping stride and swing arm stroke. As a result, a significant correlation was found between skip stride, shoulder joint extension and flexion angular acceleration. On the other hand, no significant correlation was found between skip stride, shoulder joint extension and flexion angle. In addition, no correlation was found between skip stride, shoulder joint extension and flexion angular velocity. Therefore, it was suggested that the use of the words "powerful" and "positive" is more appropriate for the increase of skip stride than the teaching of "large" and "fast" arm stroke.

民間のスポーツ施設に所属する小学生を対象に栄養サポートを行ったもののうち5例について、主に体格と摂取エネルギーとの関連について検討した。その結果、習い事としてスポーツ習慣のある小学生であっても、ほとんどの例で摂取エネルギーが不足傾向であった。小学校の中学年頃からは第二発育急進期に入り、身体が盛んに発育する時期であることに加えて、スポーツ習慣のある小学生ではその実施による消費エネルギーについても充足するエネルギーの摂取がまず重要である。そのための栄養サポートにおいては、定期的な体格のアセスメントと食事調査、推定エネルギー必要量の見直し等が必要であり、ベースラインからの変化が少なくとも2回以上は確認できる栄養サポートの仕組みが必要と考えられた。

This study empirically examined the relationship between preference for physical education and preference for exercise (play) in elementary school children. 455 children (237 boys and 218 girls) from grades 1 to 6 were asked about their preferences for "mat exercise," "bars," "jumping box," "short-distance running," "swimming," "ball exercise," "swimming play," "hide-and-seek," "oni-play," "keidoro," "dodgeball," "dance," and for physical education in general. The results showed that the preference for most physical exercise and physical education decreased in the upper grades. And, in grades 1-4, the relationship between the preference for physical education and the preference for competitive physical exercise (e.g., "jumping box" and "short-distance running") was strong. On the other hand, in grades 5 and 6, the preference for competitive and playful exercise was related to the preference for physical education, indicating a tendency for physical education and exercise to form a mixed preference.

本研究の目的は小学生の基本属性や測定データから，下肢の柔軟性に与える要因を検討することである．対象はA市内の小学校に通う1～5 年生の245名である．測定項目は身長，体重，しゃがみ込み動作，立位体前屈であった．統計学的解析では立位体前屈による指尖の床接地の可否を下肢柔軟性の指標とし，上記 4 つの測定項目および学年，性別の影響について単変量解析を実施した．単変量解析にて有意であった項目を独立変数，床接地の有無を従属変数とし，多重ロジスティック回帰分析を用いて床接地の有無に影響する要因を検討した．床接地困難群は62名（25.3％）であった．単変量解析の結果，身長，体重，学年，性別で有意差を認めた．多重ロジスティック回帰分析の結果，性別および身長が有意に関連する項目として抽出された．オッズ比（95％信頼区間）は性別，身長の順に0.261（0.123－0.527），0.940（0.884－0.998），予測精度を示す判別的中率は78.8％であった．下肢の柔軟性に影響を与える要因は性別と身長であった．予防の観点から身長の高い男児の柔軟性には注意を払う必要があると考えられた.

Schools across Japan have been temporarily closed since March 2, 2020 in order to control the spread of the COVID-19 infection. Amid concerns about the prolonged use of the Internet and smartphones, we conducted a survey of media contact among parents of elementary school children in the midst of the epidemic. The purpose of this study is to pursue the factors that led to the increase in media contact among children. As a result, “spending time alone at home” increases media contact the most, but it also increases when children were with their parents or grandparents. There is no statistically significant relationship between the new device used and the increase or decrease in media contact. In addition, the factor that suppresses media contact is “physical activity in parks and other outdoor places.” It is suggested that even during special periods such as temporary school closures, media contact may be suppressed by performing non-media contact activities as usual.

本研究は，子ども用怒りの対処尺度を開発することを目的に行われたものである。小学5，6年生162 名（男子78名，女子84名）と中学1から3年生503 名（男子248名，女子255名）の合計665名分の質問紙のデータが分析において使用された。探索的因子分析および確認的因子分析を行った結果，7 因子構造が妥当であると判断された（問題解決思考，笑いへの転化，肯定的解釈，サポート希求，身体的沈静化，認知的回避および表出抑制）。これらの因子は，良好な内的一貫性（ω係数＝.73―.88）と良好な再検査信頼性（r＝.57―.77）を示した。そして，基準関連的尺度との相関関係の分析などにより，尺度の妥当性も確認された。学校段階および性別の分析を行った結果，認知的回避を除いたすべての下位尺度について，中学生の方が小学生と比較して，わずかに得点が高かった。また，笑いへの転化については男子の方が女子よりわずかに得点が高かった。その一方で，サポート希求に関しては，女子の方が男子より得点が高かった。, 論文(Article)

要 旨 本研究の目的は，がんの子どもを主人公とした絵本が道徳教育に活用できるかについて検討することである．方法は，小学₅年生の道徳科目で絵本を活用して授業を行った．授業のねらいは，相手の立場にたって思いやり等の態度を育てるであった．分析は，授業後に児童が書いた感想文59部を質的帰納的に行った．その結果，児童は主人公の立場として，入院や病気になった時の驚き・寂しさ・悲しさ・不安，早く退院したい気持ち，復学に関する様々な不安，復学時にクラスメートが受け入れてくれて嬉しい気持ち等を捉えていた．これらから，児童は主人公の気持ちを想像できていることがわかった．また，復学時は主人公の闘病姿勢に敬意を持つとともに，クラスでは思いやりをもって主人公を見守り，支えたいという気持ちになっていた．さらに生命の大切さ，将来の自分の生き方についても学んでいた． この結果から，この授業は道徳のねらいに沿ったものであり，そして，絵本は道徳の教材として活用できることが示唆された．, The purpose of this study is to examine whether picture books with cancer children as the main characters can be used for moral education.As for the method, the lesson was conducted using a picture book in the moral subject of the fifth grade of elementary school. The aim of the class was to foster an attitude of compassion from the standpoint of the other party. The analysis was conducted qualitatively and inductively with 59 copies of the impressions written by the children after class.As a result, as the main character, the child is surprised, lonely, sad, anxious when he is hospitalized and/or ill, wants to leave the hospital early, various anxieties about returning to school, and happy that his classmates accept him when he returns to school. And so on. From these, it was found that the child could imagine the feelings of the hero. Also, when he returned to school, he had respect for the hero's fighting illness, and in the class he wanted to watch over and support the hero with compassion. He also learned about the importance of life and how to live in the future.From this result, this lesson is in line with the aim of the moral subject. It was suggested that picture books could be used as moral teaching materials.

本研究は児童を対象に、二重跳び最高記録を調査するとともに、前跳びによる 30 秒間および 10 秒間スピード跳びを測定し、両者の関係を検証するとともに、二重跳び習得に向けた明確な指標を提示することを目的とした。対象は 1 年から 6 年の小学生 1022 人(男子 538 人、女児 484 人)だった。二重跳びが 1 回以上跳べる児童は 1 年では 19.7% であったが、3 年で88.8%、6 年では 93.7% となっていた。5、6 年生でも 6% の児童が 1 回も跳べないことがわかった。二重跳びと 30 秒間スピード跳びとの間に中程度(r=0.45)の、10 秒間スピード跳びとの間に低い相関(r=0.37)が認められた。二重跳びのレベル別にスピード跳びの記録を比較した。その結果、30 秒間で 70 回以上跳ぶことができれば、二重跳びを 1 回跳べることが示唆された。二重跳びの練習方法の一つとしてスピード跳びが有効であることがわかった。, The purpose of this study was to investigate the double-unders record of children and measure the speed jump by basic bounce for 30 seconds and 10 seconds, to examine the relationship between the double-unders and speed jump, and to provide a precise understanding index for learning double-unders. The subjects were 1,022 elementary school children (538 boys and 484 girls) from 1st to 6th grade. The percentage of children who could jump at least one double-under was 19.7% in the first grade, 88.8% in the third grade, and 93.7% in the sixth grade. No gender differences were found in 30-second and 10-second speed jumps, but grade differences were found. In both cases, the middle grades had excellent records. A low correlation of r-0.37 (p

資料Brief Reports

本研究では, 地震時の室内安全に向けた防災対策を促進することを目的として, 小学生を対象にコンピュータゲーム「教育版マインクラフト」を活用した室内安全教育プログラムを実施した. 小学生が制作した室内は, ベッド周辺や出入口周辺の環境により5種に類型化できた. コンピュータゲームを通じて, 室内での防災対策に関する知識の向上が明らかになった。

Miller and Smith(1985)は，音読には個々の単語に強制的に注意を向けさせる機能があると述べている。高橋(2007)や國田・中條(2011)は，音読の注意配分機能について成人を対象に検討を行い，注意資源が制限された状況で，この機能は有効に働いたと報告した。本研究は，各学年2クラス計406名の小学生を対象に，音読の注意配分機能の発達的変化を検討した。一方のクラスを音読群，残りを黙読群とし，物語文と無意味綴りの仮名ひろいテスト(今村，2000)を行った。その結果，無意味綴りにおいて音読群の方が黙読群より成績が良くなっていた。また音読群と黙読群のいずれも，高学年では無意味綴りの方が物語文より成績が良かったが，低学年では差が見られなかった。このことから，注意資源の少ない小学生で注意配分機能が有効に働くこと，学年が上がるにつれてトップダウン過程の干渉が見られるようになることが示唆された。

2020年度より，小学校のカリキュラムにプログラミング学習が導入された．これは，児童が単にプログラミングを体験するのではなく，児童に論理的に考えていく力を育成するために導入されたものである．では，この力はどのようにしたら育成することができるのだろうか．そこで筆者は，児童がこの力を育成するための授業を開発し，実践を通して検証した．その授業とは，児童が指導者から出された課題を論理的な思考を積み重ねながら解決するという授業である．その際，児童はコンピュータを用いない．この授業の課題は，児童が複数の機械パーツを組み合わせたり工作したりして，課題とされた動きをする機械をつくることである．この授業を 2 つの小学校の児童に行った結果，次のことが明らかになった．1. 筆者が開発した授業は，児童の論理的思考力を育むことに有効であること2. 授業は自由工作型よりも課題解決型の方が有効であること3. 課題に取り組む際の形態は，班，個人ともにそれぞれの利点があること4. 課題解決にあたり，その形態を児童に選択させるとよいという示唆が得られたこと, This study investigates how the ability of elementary school children to think logically can be improved through programming learning. Since 2020, programming learning has been introduced into the elementary school curriculum. This aims to foster the children's ability to think logically, not for children's programming experience. The author developed and conducted the lesson for programming learning, and then analyzed their effects. The goal of this lesson was to create a machine that moves following instructions, those were problem-solving tasks, by combining and assembling multiple machine parts. They did not use computers. The lesson revealed the following statements. 1. The lesson for programming learning made by the author improves elementary school children's ability to think logically. 2. The lesson has a better influence on them to think logically in the problem-solving-task style than in the task-free style. 3. Both individuals and groups have different advantages to work on problem-solving tasks in programming learning. 4. It is more effective to let them choose which they work on the tasks, individually or in groups.