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総合病院の看護師による多量飲酒のアセスメントと介入の実態、それらと多量飲酒に関する知識・経験との関連を明らかにすることを目的とした。総合病院の外来および一般病棟看護師1033名を対象に、無記名自記式質問紙調査を実施し、372名(36.0%)より得た回答を分析した。看護師の6割は、患者の睡眠、家族関係、食事・栄養状態、飲酒についていつも情報収集を行っていた。しかし、多量飲酒に着目してアセスメントを行う看護師は約3割、介入を行う看護師は2〜3割であった。なお、介入の実施は看護師のアルコール関連問題患者に関わった経験があること、アディクションの知識があること、経験年数の長さ、患者の健康意識や健康管理方法のアセスメント実施に関連がみられた。総合病院看護師のアディクション、健康増進のための飲酒習慣の知識獲得は、多量飲酒者への介入につながり、アルコール関連問題の2次予防を促進する可能性が示唆された。(著者抄録)

本研究の目的は,外国人がインフルエンザ流行時期に行う予防行動と発症時にとる対処行動の実態を把握することである.石川県加賀地区の国際交流関連施設に出入りする外国人239名に無記名自己記入式質問紙調査を行い,161名から回収され(67.4%),有効回答は135名(83.9%)であった.生育国23ヵ国を6地域(ヨーロッパ,アジア,北米,オセアニア,中南米,アフリカ)に分類し分析した.外国人は,インフルエンザ流行時期予防行動の「ワクチン接種」「加湿する」「外出後のうがい」の実施率が低く,発症時対処行動の「咳がでるときフェイスマスクをつける」「換気する」「病院受診」の実施率が低かった.日本でのインフルエンザ流行時期に外国人の感染を予防し,発症時に対処するには実施率が低かった予防行動や対処行動の更なる推奨が必要である.さらに文化的相違に配慮した感染予防・対処セミナー開催やパンフレット作成が必要である.(著者抄録)

本研究の目的は,日本人女性の公費助成対象外HPV(human papilloma virus)ワクチン接種許容に関連する要因を抽出し,今後の対策と研究の方向性を考察することである.2006年1月から2013年6月までに公表された原著論文を医療文献データベース(医学中央雑誌,MEDLINE)で検索し,15件の量的研究を分析した.HPV/HPV関連事項の認識状況,HPVワクチン接種の認識状況/許容状況は,日本国内で多様であった.接種啓蒙活動において「女性間でHPV関連知識の程度に相違がある」「HPVが自分に関連すると認識していない」「HPVワクチンの有効性と安全性に懸念を抱いている」に対応し,活動標的を女性の周囲の人たちにも拡大する必要がある.さらに「自己負担の減額」「接種実施方法・場所の明示」「接種しやすい施設環境の整備」「多様な広報媒体の利用」が必要である.HPVワクチンの安全性の確保は当然のこととして,今後の研究は信頼性・妥当性のさらに高い調査が実施される必要がある.(著者抄録)

看護職者の職業感染予防に関する知識と実践への意識の実態について明らかにすることを目的に、看護職者1,552名に対して質問紙調査を実施した。知識を問う質問では、アルコール製剤による擦式手指消毒の抗微生物効果に関する項目で最も正答率が低かった。米国CDCは、同製剤による一般的な状況での手指消毒について、抗微生物効果等の点から目に見える汚れがなければこの方法を手指衛生の第一選択とするよう推奨している。中でも、病院勤務者に比べて老人保健施設勤務者、また感染防止対策に関する研修会への参加経験が有る者に比べて参加経験の無い者ではいずれも正答率が有意に低かった。実践に関する意識については、職業感染によって医療従事者が感染源となる可能性においては92.4%が認識していた。しかしながら、職業感染が侵襲的処置において発生しやすいという認識は60.4%と低いことが明らかとなった。(著者抄録)

がん療養者の在宅緩和ケアを強化するための教育支援内容を検討することを目的に,石川県内の訪問看護師を対象に質問紙調査を実施した.がん療養者への援助内容37項目について,援助の実施度と困難感,また,在宅緩和ケアを実践する上で獲得したい知識・スキル8項目の不足感と獲得希望度について,57名から有効回答を得た.看護援助の実施度は高い傾向にあり,実践上の困難感は,"時々〜しばしば"感じる傾向にあった.また,「最新のがん治療」「麻薬類の使い方」「CVCポート」「疾患」「症状コントロール」「補完・代替医療」「リンパドレナージ」の知識,「コミュニケーションスキル」の不足感は,"しばしば"あり,その知識・スキルの獲得希望は高かった.今後,困難感の低下に繋がる研修内容の検討と獲得のニーズが高い知識・技術に対する研修の必要性が示唆された.(著者抄録)

この調査の目的は,子宮がん検診の受診の実態を把握し,受診行動に関わる因子を明らかにすることである.そこで石川県A市に勤務する20-60歳の事務系女性職員293名を対象に無記名の自己記入式質問紙調査を行った.その結果,有効回答数は228名で,子宮がん検診の受診経験率は64.5%であった.受診動機は,職場検診,自分の健康管理が多く,受診しない理由は,まだ検診を受ける年齢ではない,恥ずかしい,忙しい,関心がないが多かった.受診経験率は,年齢,婚姻状況,出産経験,閉経,子宮がんに関する知識と関連しており,若年齢,未婚,出産未経験,閉経前,子宮がんに関する知識不足の女性ほど子宮がん検診を受診していなかった.子宮がん検診の受診率を向上させるためには,特に若年齢女性に対して羞恥心を減らす配慮や,受診機会の拡大,子宮がんに関する知識の普及を図ることが必要であると考えられた.(著者抄録)

社会的スキルは経験から学習されるとの観点から,看護における社会的スキルに関連すると予想される諸要因を検討した.「看護における社会的スキル」の4下位尺度と,個人的経験,病院内経験,内的経験および個人の特性との関連をみた.その結果,個人的経験との関連は少なく,経験年数や周手術期患者の看護経験,身近なモデルの存在や自主的な研修参加がそれぞれ異なる種類の社会的スキルと関連していた.このことから,「看護における社会的スキル」は病院内の経験とより強く関連するものであることが伺えた.「共感性」の概念と近いものとして採用したエゴグラムの「養育的な親」が「看護における社会的スキル」と関連することから,共感性の獲得がスキルを向上させる要因であることが示唆された.(著者抄録)