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本研究の目的は，看護職養成にかかる学修成果と職業コンピテンシーの縦横のチューニングを通して，「日本版NQF」のモデルの推敲を行うとともに，医療・福祉分野における多職種連携の基盤としての看護職の学修成果／職業コンピテンシー固有の積み上げモデルを検討・提示していくことである．メンバーシップ型労働市場が支配的なわが国において，看護職は固有のジョブ型労働市場が形成され，その職業コンピテンシーの可視化にむけて，多様な資格制度とともに職業コンピテンシーについて段階性を設定するさまざまのラダーが既に導入されていながらも，看護師と准看護師という2つの資格制度，養成経路の複雑化による接続の困難さ，移行におけるギャップを有するという日本固有の課題も抱えている．日本の看護職養成には，3種類の養成課程と8種類の教育プログラムという多岐にわたる養成ルートが存在し，多様な関係者がそれぞれの立場から学修成果や職業コンピテンシーを提示していることから，相互の合意形成が難しく，准看護師から看護師への接続関係においても，重複なく，柔軟なキャリア選択な教育・訓練制度が整備されているのかどうか判断できない．「日本版NQF」のレベルとタキソノミーを用いて多様な学修成果と多段階の職業コンピテンシーを縦横にチューニングすることで，類似する能力の積み上げにそったタキソノミーの識別を行った結果，教育サイドの学修成果では「知識（K）」，「技能（S）」が，労働サイドの職業コンピテンシーでは「知識（K）」と「技能（S）」の積み上げがみられ，またマネジメント能力は「応用（AKSA）」として積みあがるという積み上げモデルが確認された．そして，これらのレベルとタキソノミーを組み合わせた縦横チューニングの結果を踏まえ，レベル3（高卒）からレベル7（修士）までの学修成果／職業コンピテンシーと学位・資格レベルとのマトリクスを，看護分野の「日本版のNQF」モデルとして構築した．

The purpose of this study is to determine the causal effects of learning experience during university on grades using longitudinal data. We focused on students' learning experiences as an indirect assessment and GPA as a direct assessment with respect to learning outcomes. We also analyzed the data using a cross-lagged panel model and multiple regression analysis with GPA at graduation (T3) as the dependent variable and study experience and GPA during the first (T1) and third (T2) years as independent variables. Structural equation models, using a cross-lagged panel design, revealed a significant association between positive/negative experiences at T1 and GPA at T2, and vice versa. Furthermore, we found that positive/negative experiences at T2 are significant predictors of GPA at graduation (T3), even when controlling for GPA at T2. These results suggested that the presence of positive or negative spiral causal relationships, with positive experiences leading to more positive experiences and negative experiences leading to more negative experiences.

国家資格を養成する大学における学生の最終学年次の定期試験成績と各学年次の授業欠席数との関連を明らかにし，早期の段階で適切な指導を介入する指標を作成する一助とする．対象は大学生241名とした．まず，4年次に開講された定期試験結果の合計の上位25％を成績上位群，下位25％を成績下位群として群分けを実施し，任意に設定した各学年次の授業欠席数を両群間で比較した．【結果および考察】2，3，4年次において成績上位群と比較して，成績下位群で有意に欠席数が高い値を示した．1年次では欠席数の統計学的な有意差は認められなかった．2年次以降の欠席数は最終学年次の成績に関連していた．2年次以降の欠席数は指導介入するための指標となりえる．, To clarify the relationship between students' final-year examination results and the number of class absences in each academic year at a university that trains students for national certification, and to help develop indicators for appropriate instructional intervention at an early stage. A total of 241 university students were recruited, and the top 25% of the students in their fourth year were divided into two groups: the top 25% of the students in the top group and the bottom 25% of the students in the bottom group. The number of class absences in each grade level was arbitrarily set and compared between the two groups. The number of class absences from the second year onward was related to the final grade of the student's final year of study. The number of class absences after the second year may be an indicator for instructional intervention.

本研究では，大学体育施設内に体育用具等を利用して作成した簡易的なスキーコースを使用した非雪上型スキー実習の授業実践に対する受講生の満足度を調査し，本授業の効果および課題を検討した。受講生が自由記述形式で記入した授業に対する所感を分析した結果，本授業実践はスキーに関する基礎的な知識の獲得や深化およびスキーに対する興味・関心に寄与する可能性が示唆された。一方で雪上型スキー実習にて獲得される汎用的能力の醸成が困難であること，スキーの技術習得に対する不安感を与える可能性があることが課題として挙げられたことから，本授業を雪上型スキー実習の事前学習として位置付けて実施することで，それらの課題解決が望めるとともに，従来の雪上型スキー実習における学修効果をさらに高めることができるといえる。

application/pdf, 看護学科では2022年度のカリキュラム改正にともない「卒業認定・学位授与の方針」（ディプロマ・ポリシー：DP）・学修成果の見直しとカリキュラムツリーの作成に力を注ぎ，体系的で一体的なカリキュラムの構築を行った．近年の学生像を描きながら卒業率が低く留年・退学率が高いという課題を再確認し，「コミュニケーション力を培う」「専門的知識，科学的思考，基本的技術を身につける」「生活者としての対象の健康問題を解決する」「協調性をもって看護師としての役割を果たす」「自らの能力を評価し，自分の課題を見つけ成長に向けて学び続ける」をコアとするDPを作成した．DPに到達するための学修成果は，ルーブリックにて可視化を図った．また，①授業内容の重複，②授業進度・時期の適切性といった現行カリキュラムの課題解決を目指したカリキュラムツリーを作成した．

本研究は、在宅看護実習においてルーブリック評価を導入し、その教育効果を検討することである。2021年度、前期４年次生27名、後期３年次生25名と、実習指導者20名に、学生評価として自記式質問紙とルーブリック評価表への回答を依頼した。３・４年次生は実習目標の「態度・行動」に関する項目はともに最も得点が高かった。３年次生と４年次生との学年による有意差はなかった。訪問看護ステーションの指導者評価では「多職種の役割・多機能の必要性」、「多職種連携の中での看護職の役割」、「教員への報告、約束」において、３・４年次生間で有意差が認められた。学生の自記式質問紙・自由記載で〔自分が何を目標に実習に取り組めばよいか確認することができた〕等、目標の可視化が図られ、ルーブリック評価表による一定の教育効果が得られた。

本稿の目的は、2021 年４月に実施した大学院生調査をとおして、大学院教育の成果を把握することである。調査項目としては、「満足度」「スキル・能力の修得度」等であったが、すべての項目において、８割を超える肯定的な回答が得られた。また、2020 年度は前年度に比べ、コロナ禍による影響を甚大に受けたため、学修成果、特に満足度等の低下が懸念されたが、遠隔授業等による適切な対応により、影響はほとんどないことがわかった。

杉原健一教授記念号, In Commemoration of Prof. SUGIHARA, Kenichi, 実践報告, Practice Report

We report for the writing program at “Basic seminar Ⅰand Ⅱ” in the lower gradesof the faculty of pharmaceutical sciences at Hokuriku University. In this program, we thought it was important how the students could study with a feeling of growth. Thelearning goal of this program was to allow students at the time of graduation to learn independently and to utilize practically the skills they have learned to discover and solve problems. In addition, it aimed for the students to acquire the ability to write the reports based on the knowledge and skills with logical thinking, judgment, and expressiveness. In the program for the students enrolled in 2019, we were analyzedstudent questionnaires and evaluations of report by faculty members. Before this program started, there were many students who had poor writing skillsin the faculty of pharmaceutical sciences. However, by taking this program, they abled to realize on their own the improvement and growth of their writing skills and visualizeof learning outcomes. On the other hand, there still remains a problem that many students felt writing was so difficult. In the future, we need to overcome this problem., 本学薬学部低学年において、文章作成（ライティング）プログラムを実践した。このプログラムは、学修者である学生が、いかに成長実感を持って学修をすすめていくことができるかという点を重要視して構築されている。また、このプログラムの学修目標は、卒業時の学生が主体的に学び課題発見・解決に向けて身に付けたスキルを実践的に活用することである。加えて、論理的思考力、判断力、表現力をもって、知識・技能を基盤とした論証型レポートを書く能力を身に付けていることである。 今回、2019年度入学生に対して実践したプログラムの学生アンケートや教員によるレポート評価の解析から、学修成果を検証した。 本学薬学部生の多くは、文章作成に対して苦手意識を持っている。しかし、このプログラムを受講したことで、彼ら自身、ライティングスキルの向上と成長を実感し学修成果を可視化することができた。しかしながら、文章作成に対する苦手意識を払拭するには至っておらず、これは今後の課題である。

The purpose of this study is to examine the effort to learn, learning effect and satisfaction in a college ski program. The following result were obtained.1）The students who made great efforts were significantly higher than the other in all questionnaire items of effort. 2）The high-achieving group scored significantly higher than the others at all questionnaire items on learning effect. 3）The satisfied group were significantly higher than the others in all questions on satisfaction. The result showed that most participants make a great effort and gain a positive learning effect in skiing knowledge and skills. Furthermore, they were satisfied with not only the practical program but also the environment. However, it is suggested that objective evaluation is needed on the achievement of skiing knowledge and skills.

【目的】本研究では，学修成果の可視化に必要な評価指標について考察するために，学業成績とジェネリック・スキルの関連を検討した． 【方法】短期大学の1年生303名を対象とした．調査項目は学業成績としてのGPAとジェネリック・スキルとしてPROG（Progress Report On Generic skills）テストとし，PROGの51項目のうち，該当するものを本学のディプロマ・ポリシーおよび学修成果として定めている5つの項目に割り振った。統計学的解析では、GPAと5つの力の相関を分析した。【結果】全体およびこども学科では基礎力がGPAと有意な正の相関を認め，地域理解力では有意な負の相関を認めたが、ともに相関係数は低かった．全体では実践力もGPAと有意な正の相関を認めた．その他は有意な関連は認められなかった． 【考察】今回の対象者では，GPAとジェネリック・スキルから求めた5つの力の関連を明確にすることはできなかった。【結論】学修成果の可視化の評価指標を確定するには，対象学科を増やし，さらなる検証が必要であると考えられた．

本研究の目的は，学生調査を通して2015年度改正したカリキュラムの評価することによりその効果と課題を明らかすることである。対象は2015年度改正したカリキュラムを適用した2015年度～2018年度入学生とした。調査は自記式質問紙で行った。各学年の授業科目のバランス，順序性，時間割，看護学実習の時期に対する満足度，学修成果の達成度について分析した。結果，授業科目のバランス，順序性に対する満足度は全学年で平均値が低下した。時間割の問題は変更に伴う時間割の偏りであった。看護学実習の時期は基礎看護学実習Ⅱ，領域別実習，統合実習について満足度が低下した。学修成果は，学年が進むごとに満足度の平均値が上昇していた。特に【実践力】，【人間関係力】で上昇した。反面，【基礎力】，【地域理解力】で低下した。

文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」が2019 年度末をもって終了した。全国42 地域で繰り広げられた取組について一定の検証を行う必要があろう。地元就職率というKPI(Key Performance Indicator)に注目が集中しがちであるが, COC+事業を通して, 学生の学修成果のほか, 各地域に与えたインパクトは大きいものと考えられる。本稿では, 山口大学が中心となったCOC＋事業における地域人材育成プログラム(やまぐち未来創生人材(YFL)育成プログラム)を考察材料に, 地域人材育成プログラムの開発・運営・成果を振り返り, 若者の地元定着はもとより, 多様な高等教育機関が協働して同一のテーマに取り組んだ価値や今後の課題について考察する。

2018年12月より「SiEED（シード）」という名称でスタートした岡山大学起業家精神養成プログラムは、2020年3月末をもって寄付講座という形を終了した。全学教育・学生支援機構基幹教育センター実践部門では、その方針を引き継ぐ形でアントレプレナーシップ（起業家精神）養成を試みる科目を開講し、「プロジェクト・セロ（実践編）」と名付けた。 本稿では同名称で開校した2科目の授業について、授業実践と履修者の意識と行動の変容に関する考察を報告する。授業では企業経験のある協力者を学外から招き、課題解決型学習(PBL)の題材を提供していただいた。授業内では複数のグループを編成して課題解決のための企画立案に取り組み、企画立案プロセスは実務経験のある教員が始動した。自己評価アンケートの結果、学生には実行力、課題解決力、ストレスコントロール力が備わったという意識変容が見られた

学位授与機関：城西大学 学位記番号：博甲第103号，学位の種別：博士（薬学）， 学位授与年月日： 令和4年(2022年)3月17日 (95p.)

本研究では，環太平洋大学の教育改善の成果を検証するため，日本人大学生の問題とされる 「学修時間」に焦点を当て，調査を行った。24のカテゴリーに分けて学修時間の増減傾向，増減に繋がる要因，効力感について分析を行った結果，全般的に成果が得られたが，上級生，とりわけ，３年次以降の伸びの影響を受けており，１，２年次への働きかけの弱さが課題として残された。今後，汎用的技能の育成につながる授業設計の精緻化が急務である。

横浜国立大学では、学生の主体的な学びを醸成するツールとしてeポートフォリオシステムを再構築することで、学修成果を可視化し、かつ学生に関するIR情報を集積する仕組みを実現した。これにより、教職員が教育課題について議論する材料を共有できるようになった。学生に主体的な学びを促すには、専攻する学業と進路との関連を意識させること等がカギであることが確認できた。一連の可視化やIRを実質化するには、ポートフォリオの活用法等の理解を促進し学生を動機付けすることで、入力情報の信頼性向上を図ることが今後の課題であることがわかった。

学生のピアノ学習に、2018年度より初めてｅラーニングシステム（以降、ｅラーニングと記す）を導入した報告の第一報である。今年度前期のｅラーニングの活用に関する学生アンケートとｅラーニングに関する活用状況のアクセスデータの分析により、学生がｅラーニングを活用して自習することの学修効果や有効性について紹介し、湘北短期大学保育学科の授業「音楽」（1年生）、「音楽Ⅲ」（2年生）を受講する学生の今後の学習への課題を抽出する。

Despite university efforts to improve teaching and learning, industry leaders do not rate learning outcomes very highly. In response, learning assistance, which forms one basis of university learning, must be designed for the whole period of undergraduate education and become a specialized professional field in itself. Our roundtable also suggests practical improvements, such as: 1) providing writing instruction in the first year based on Writing Across the Curriculum to nurture studentsʼ critical thinking regarding their own disciplines; 2) partnering learning assistance with courses to encourage students to use the services provided; and 3) measuring the effect of learning assistance with studentsʼ academic performance and through the IR dataset currently under development. These measures connect learning assistance to learning outcomes, which will help to ensure that the expectations of employers and future graduates will be met., Article, 大学教育学会誌.40(2):99-102(2019)

本研究は、本学の3学科の卒業生に対し実施した卒業生データをもとに、卒業生の在学時の教育プログラムへの評価、卒業後10年までの初期キャリアにおけるコンピテンシーの獲得水準と現在の仕事での必要度、本学への満足度について分析した。調査の結果から、国際観光学科の卒業生は、「海外研修・留学のための機会や指導」の充実度に対し熱心度は有意に低かった。また、「専門の授業（講義や演習）」や「卒業論文、卒業制作、卒業発表」は充実度に対し熱心に取り組んだと評価している。コンピテンシーでは、現職において、卒業生は「基礎的・社会的な技能」の「取引先や顧客などに対するコミュニケーション能力」の不足感を感じていることがわかった。社会福祉学科では、「海外研修・留学のための機会や指導」、「外国語を修得するための授業」、「高校までの基礎学力を学び直す授業や指導」、「知識を広げ教養を身に付ける授業」、「研究室・ゼミでの授業や活動」の充実度に対し、熱心度が有意に低かった。さらに、コンピテンシーの「専門的な知識」、「専門的な技能」、「基礎的・社会的な技能」、「総合的な学習知識と創造的思考力」の項目で獲得度よりも必要度が有意に低かった。健康栄養学科では、「海外研修・留学のための機会や指導」と「卒業論文・卒業制作・卒業発表」が充実度に対し、熱心度が有意に低かった。コンピテンシーについてみると、健康栄養学科の卒業生は、現職において「基礎的・社会的な技能」を中心に不足感を感じていることが明らかになった。総合的に振り返っての本学に対する満足度には卒業生は高い満足度を示した。, This research is based on analysing the graduate data that was conducted for students who graduated from three undergraduate departments at Nagasaki International University. The graduates were asked to evaluate the educational program at the time of their enrolment and their enthusiasm for studying. They were also asked to measure their ability to demonstrate a competency level for the first career within 10 years after their graduation and the current job to show the needed requirements. Finally, they were asked about their satisfaction towards the university. The result of surveying the graduates of the International Tourism department shows a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the study abroad program. However, they showed their enthusiasm to study other courses that related to their major and the graduation thesis. In the competency, the feeling of insufficiency was clear in their current job towards the lack of basic and social skills and the ability to communicate with business partners and customers. On the other hand, the graduates of the Social Work department showed a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the study abroad program, classes of foreign languages, remedial academic skills, lectures to enrich knowledge and education, and the activities in the seminars. In addition, in the competency, a significantly low amount of enthusiasm was clearly shown towards the lack of specialized knowledge, specialized skills, basic and social skills, and comprehensive knowledge and creative thinking. Finally, the result of surveying the graduates of the Health and Nutrition department shows a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the studying abroad program. In the competency, the feeling of insufficiency was clear in their current job towards the lack of basic and social skills.

This research aims to clarify the setting goals of learning outcomes in legal education comparing between faculties of law and law schools in the view of the structure and importance of competencies. In Europe, it trends to set the reference standard in each field, and I think that higher education in Japan should review what competencies students could acquire in respond to each degree in field. In 2004, law schools were established, and many faculties of law carried out their educational reform because faculties of law didn’t have to provide educational programmes for legal profession. But many faculties of law don’t have an explicit policies what competencies university students should acquire in their school life. Therefore, I took a questionnaire survey among deans of faculties of law and managers of academic affairs section in 111 universities and 62 law schools, and had an interview. I review 3points as follow, (1) Does faculties of law and law schools focus on acquiring generic competencies? (2) Which competencies are programmes in faculties of law and law schools focused on acquiring in school life? (3) Which educational methods are appropriate to attain their learning outcomes? As a result, this research indicates that there are commonality of the competency structure, and there are differencies of goal setting of competencies between faculties of law and law schools because the former have to consider a diversity of workplace after completing universities, the latter put an focus on legal profession. Faculties of law and law schools should provide their programmes which are necessary for students in each level to be active in their social life after completing schools.

本研究は、本学の3学科の卒業生に対し実施した卒業生データをもとに、卒業生の在学時の教育プログラムへの評価、卒業後10年までの初期キャリアにおけるコンピテンシーの獲得水準と現在の仕事での必要度、本学への満足度について分析した。調査の結果から、国際観光学科の卒業生は、「海外研修・留学のための機会や指導」の充実度に対し熱心度は有意に低かった。また、「専門の授業（講義や演習）」や「卒業論文、卒業制作、卒業発表」は充実度に対し熱心に取り組んだと評価している。コンピテンシーでは、現職において、卒業生は「基礎的・社会的な技能」の「取引先や顧客などに対するコミュニケーション能力」の不足感を感じていることがわかった。社会福祉学科では、「海外研修・留学のための機会や指導」、「外国語を修得するための授業」、「高校までの基礎学力を学び直す授業や指導」、「知識を広げ教養を身に付ける授業」、「研究室・ゼミでの授業や活動」の充実度に対し、熱心度が有意に低かった。さらに、コンピテンシーの「専門的な知識」、「専門的な技能」、「基礎的・社会的な技能」、「総合的な学習知識と創造的思考力」の項目で獲得度よりも必要度が有意に低かった。健康栄養学科では、「海外研修・留学のための機会や指導」と「卒業論文・卒業制作・卒業発表」が充実度に対し、熱心度が有意に低かった。コンピテンシーについてみると、健康栄養学科の卒業生は、現職において「基礎的・社会的な技能」を中心に不足感を感じていることが明らかになった。総合的に振り返っての本学に対する満足度には卒業生は高い満足度を示した。, This research is based on analysing the graduate data that was conducted for students who graduated from three undergraduate departments at Nagasaki International University. The graduates were asked to evaluate the educational program at the time of their enrolment and their enthusiasm for studying. They were also asked to measure their ability to demonstrate a competency level for the first career within 10 years after their graduation and the current job to show the needed requirements. Finally, they were asked about their satisfaction towards the university. The result of surveying the graduates of the International Tourism department shows a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the study abroad program. However, they showed their enthusiasm to study other courses that related to their major and the graduation thesis. In the competency, the feeling of insufficiency was clear in their current job towards the lack of basic and social skills and the ability to communicate with business partners and customers. On the other hand, the graduates of the Social Work department showed a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the study abroad program, classes of foreign languages, remedial academic skills, lectures to enrich knowledge and education, and the activities in the seminars. In addition, in the competency, a significantly low amount of enthusiasm was clearly shown towards the lack of specialized knowledge, specialized skills, basic and social skills, and comprehensive knowledge and creative thinking. Finally, the result of surveying the graduates of the Health and Nutrition department shows a significantly low amount of enthusiasm towards the university overseas training program and the studying abroad program. In the competency, the feeling of insufficiency was clear in their current job towards the lack of basic and social skills.

This study clarifies the relation among various entrance examinations (entrance exams to test scholastic ability, admissions office (AO) exams, entrance exams via recommendation), generic skills (communication skills / numerical skills), and attitudes (self-control ability / teamwork and leadership ability) in the freshman year. We also examine the determinants of learning outcomes (communication skills / numerical skills) and the “elongation of learning outcomes” of undergraduate students in their senior year using entrance examination type, generic skills, and attitude as independent variables. We use data from a rural private university and correlation and multi regression analysis. Although we focus on a single case study, it has a large sample size (1,245 samples). The findings are as follows: (1) compared with exams that test scholastic ability, AO and entrance exams by recommendation have little influence on generic skills (communication skills / numerical skills) but improve attitudes during the freshman year; (2) the examination type affects learning outcomes (communication skills / numerical skills) in the senior year and the elongation of learning outcomes; (3) generic skills in the freshmen year affect learning outcomes and the elongation of learning outcomes; and (4) attitude (self-control ability / teamwork and leadership ability) does not affect learning outcomes.Thus, examination type and generic skills in the freshman year are very important for students’ learning outcomes (generic skills) and the elongation of learning outcomes, but are not affected by attitudes. Universities need to pay attention to the fact that (1) generic skills and attitudes are not closely connected, and therefore they should be developed separately and (2) examination type has a strong impact on learning outcomes and the elongation of learning outcomes.

学位プログラムとは、学修成果を獲得するために適合的に編成された教育課程である。学位プログラム化にあたっては、組織を構成する教員中心の視点から、組織としてどのような授業科目を提供しているのかを説明するのではなく、授業科目を履修する学生中心の視点から、実際に履修する授業科目の組み合わせがどのようなものであり、その結果としてどのような知識・能力が身に付くのかを説明する発想の転換が求められる。本稿では、1999年のボローニャ宣言以降、学位プログラム化に取り組んできた欧州チューニングの学位プログラム設計原理を整理した上で、取組を実質化するためには大学教育のエキスパート・ジャッジメントが不可欠である点を指摘し、それを涵養することを目指す米国・欧州・日本の先行事例を紹介する。日本の高等教育政策の文脈において、学位プログラムを実質化させる具体的方法とは、大学教員のエキスパート・ジャッジメントを涵養する取組を粘り強く続けていくことであり、学修成果に基づく教育を重視する組織文化を醸成していくことである。, A degree program represents a set of courses and modules organized in a way best fit for students to achieve the learning outcomes required to be awarded the degree. Developing degree programs requires a shift in approach from faculty-centered to student-centered, where curriculum represents not the comprehensive listing of courses and modules offered by the faculty, but rather the parsimonious set of courses and modules actually taken by the students. This paper will describe the principles of degree program design by focusing on the experience of Tuning, a European initiative pursued by faculty in response to the 1999 Bologna Declaration. The paper will argue that the development of faculty expert judgment is critically important to substantiate the implementation of degree programs. Examples of efforts taking place in the United States, Europe, and Japan aiming to develop such expert judgment will be introduced. A concrete level recommendation for the implementation of degree programs within the context of Japanese higher education policy includes a persistent effort towards developing faculty expert judgment, thereby fostering within higher education institutions an organizational culture that value learning outcomes-based education.

大学はその建学の精神を具現化するために学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受け入れの方針という3 つの方針を策定し、教育を行っているが、教育の質的転換や教育の質保証への取り組みも求められている。教育の質保証の基盤となるものはエビデンス（根拠）であり、それに基づいたファカルティ・ディベロップメント（FD）活動を行って教育の質向上のためのPDCAサイクルを確立することが喫緊の課題となっている。教育に関するデータを集積・分析して、それらの情報を教学マネジメントに提供し、教育改善につなげていく活動を教学IRという。教学IRにおいて在籍学生の学修過程（ラーニング・プロセス）と学修成果（ラーニング・アウトカム）を把握し、厳正かつ客観的な評価方法を開発することがエビデンスに基づく教育の質保証に必要である。今回、著者らは学生個々人の学修過程と学修成果を把握するための学修ポートフォリオ作成マクロプログラムを開発し、歯学部2学年の学生に学修ポートフォリオを実際に配布して、学修ポートフォリオについてアンケート調査を行った。その結果、学修ポートフォリオは学生個々人が自身の学修成果を把握するだけでなく、自己の学修過程を振り返るうえできわめて有益な資料となることが学生へのアンケート調査結果から判明した。Universities frame three policies：diploma policy, curriculum policy, and admission policy, and educate students to realize their founding spirit. This also requires changing for providing assurance of the educational quality. The assurance of educational quality must be based on evidence. It is an urgent requirement to establish the Plan-Do-Check-Act (PDCA) cycle through actions for Faculty Development (FD) based on evidence for improvement in education. For its teaching and learning, IR consists of processes that require collection of various educational data, conducting their analysis, and informing management of teaching and learning them, thus linking them to educational improvement. The comprehension of the learning processes and the outcomes obtained by students and development of rigid and objective evaluation methods in IR for teaching and learning are needed for assurance of educational quality based evidence. Therefore, we developed a macro program for creating learning portfolios to visualize the learning process and learning outcome of each student. We distributed a portfolio to each student in the second year in Asahi University School of Dentistry as well as questionnaires about the portfolio. The results demonstrate that the portfolio functions not only as a tool for understanding learning outcomes but also provides useful data of learning processes regarding students’ introspectiveness for the questionnaires.

大阪市立大学の全大学院生対象の意識調査結果を、博士・修士・専門職の各学位課程別に分析したところ、進路希望について、博士課程は大学教員・研究者志向が、修士課程は民間企業志向が、専門職課程は専門職業人志向があり、修士課程の博士課程進学希望は低いことが分かった。また、博士課程と専門職課程では全体の6割以上が、修士課程の4割以上が進路に対する不安を抱いており、その主な理由も、希望進路先の募集の少なさ(博士)、進路への準備の仕方が分からない(修士)、資格取得の困難さ(専門職)と、異なっていることが分かった。それらの志向性や不安理由の違いに伴い、各課程の履修・経験ニーズも、「将来のキャリアについて考える機会・指導」「他大学の院生・研究者との交流」が共通しているほかは、幅広い履修・経験を希望(博士)、他分野院生研究者との交流や海外留学・インターンシップ等の経験を希望(修士)、共通項目とインターンシップ以外の希望低い(専門職)と、異なっていた。学修成果の自己評価は、いずれの課程でも研究に関する知識・スキル項目は全体的に高いが、博士課程院生の方がアカデミックな項目での自己評価がより高く、修士課程では、「豊かな人間性」「組織やチームのマネジメント能力・リーダーシップ」「実践性」等が博士課程より若干高かった。修士課程で進学を迷っている層に進学を促し大学院充足率向上を促進するためにも、博士課程の進路不安対策が有効だと考えられ、その対策も3点提示した。

Okayama Prefectural University, have undergone the certified evaluation and accreditation（CEA）by National Institution for Academic Degrees and Quality Enhancement of Higher Education（NIADQE）in 2016．Analysis in perspective-second cycle for this audit, inter alia based on the self-evaluation of internal quality assurance in teaching and learning and improvement initiatives was questioned. Asked about the Organization promotes education through on-campus organizations, faculty and PDCA activities for internal quality assurance, and the operational situation. Also questioned whether or not the organizational measures to foster the abilities described in degree awarding policy (diploma policy) when it comes to learning, have been made. In this paper, looking back on the certification evaluation, touching on the activity issues to analyze and improve the internal quality assurance activities and the learning outcomes necessary to realize policy-oriented educational program realization, and try proposal assessment policies needed for the evaluation of educational activities.

本事例研究は、2013(平成25)・2014(平成26)年度の2年間にわたって試行された大阪市立大学グローバル・コミュニケーションコース(GCC)に所属する学生の学修成果のうち、特に、コース修了要件のひとつとして定められている約1か月間の海外研修で培った英語運用能力の推移を分析・考察することを目的としている。以降、第1章にて、GCCについて説明するとともに、本研究の分析対象となっている英語運用能力指標(Versantテスト)について述べる。続く第2章にて、GCC_UVic(GCC正式登録者専用カナダ・ビクトリア大学研修)参加者のVersantテストスコアの時系列的変化について報告する。第3章では、第2章で述べたVersantテストスコア分析結果から見出された課題とその解決策案について述べる。

本研究は，学科設立から10年を迎えたのを機に，学科教育の評価者でもありサポーターでもある卒業生を対象とした悉皆調査を行うことで，学科教育に対する点検・評価，IR 活動の一環として今後の学科教育の改善を検討することが目的である．調査方法は，卒業生に調査依頼状とweb 回答が可能な個別ID とパスワードを発行し，各自が回答を行うweb システムによるアンケート調査を実施した．調査の結果から，在学時の学修状況としては，授業には真面目に出席しているが，授業外での学習はほとんど行っておらず，学科の教育・指導で充実していたと評価しているものは，「専門の授業」や「卒業論文」，「ゼミ活動」であり，自分が熱心に取り組んだ活動も「卒業論文」，「専門の授業」，「ゼミ活動」であった．卒業後の進路は，約９割が就職をしており，約８割が正規雇用として就業していた．その中で，初職を継続している者は約６割であった．在学時に獲得した能力では「PC を活用する能力」であるが，現在の仕事で必要とされている能力は，知識や技能ではなく「基礎的・社会的な技能」や「統合的な学習知識と創造的な思考力」などの能力であった．大学教育での効用としては，人格を形成する上で重要だったと考えており，78.9％の卒業生が総合的に振り返って学科教育に満足していると回答していた．

application/pdf, 要旨 : 2011年に開学した純真学園大学は, 保健医療学部に看護学科, 放射線技術科学科, 検査科学科, 医療工学科の4学科を擁し, 開学時から4学科合同で段階的な多職種連携教育(IPE)に取り組んでいる. 今回, 4年間のIPEを経験した学生の学修成果と, IPEにおける今後の課題を報告する. IPEの学修成果は, 各IPEの授業終了後に学生による授業評価アンケートを実施して評価した. アンケート項目は, チーム医療に対する理解の深化を把握するための共通項目と, 他職種の理解を把握するための質問項目, 並びに4年次生に対する質問項目｢チーム医療で最も重要なもの｣を加え, それらについてデータを分析した. 結果, チーム医療に対する理解は学年が進行するに従って段階的に深まっていた. 一方, 本学で養成する看護師・保健師および臨床工学技士に対する理解において低い傾向がみられた. 授業に対する意欲は, 2年次で低下するものの3年次, 4年次と高くなった. 今後, 4学科合同のグループ学修の強化および授業方法を検討する必要性のあることが示唆された. Abstract : JUNSHIN GAKUEN University was founded in 2011 and Faculty of Health Sciences consisted of four departments, i.e., Department of Nursing, Radiological Science, Medical Laboratory Science, Medical Engineering. We carried out stepwise education for Interprofessional Education(IPE) in combined lecture of four departments since the opening of the university. In this paper, we report the results and problems of the stepwise education for IPE. We performed a questionnaire for evaluation of the lecture after the subject in each school year. We analyzed the data about common items which could grasp a change of the understanding about the team-based medical care, and a question item; "the thing which was the most important for team-based medical care", and question items of the understanding for the other types of job. As a result, the students made the understanding deeper about the team-based medical care. On the other hand, the student did not make the understanding deeper on the role of nurse, public health nurse and medical engineer trained in this school. Although the motivation of students for lecture was reduced in the second year, it was getting higher in the third and fourth years. It is future problems that there is a need to consider strengthening of group learning of the combined lecture of four departments and devising the teaching methods.

Maladaptation to university life by undergraduates has often been reported in recent years. Therefore, improvements in the provision of support for students is urgently required. Previous studies have indicated that physical education (PE) classes might provide effective opportunities for improving students' adjustment to university. The purposes of this study were to develop a scale for quantitatively evaluating the perceived benefits of PE in university students and to verify its reliability and validity. The effects of perceived benefits of PE on adjustment to university life were then examined using this scale. A questionnaire survey was conducted with university freshmen (n=2,412) who were enrolled in four-year universities and were taking PE classes. The survey questions consisted of items for developing the assessment scale, and a school adjustment scale. The "Perceived Benefits Scale in university First-Year PE classes (PBS-FYPE)" were developed resulted in exploratory factor analysis. The scale consisted of the following sub-scales: "Acquisition of exercise skills and training methods," "Understanding the importance of cooperative play and improvement in communication skills," "Stress coping and arousal of positive feelings," "Improvements in physical strength and physical activities," and "Establishment of regular lifestyles." Subsequent analyses confirmed the adequate internal consistency and criterion-related validity of the scale, as well as its reliability and validity. Next, the effects of the perceived benefits of PE on adjustment to university life were examined by multiple group structural equation modeling for students taking part in individual and team sporting events. The results indicated that "sense of comfort" was relatively well explained in both groups by the value of the explanatory variables. Moreover, higher scores for "Understanding the importance of cooperative play and improvement in communication skills" were associated with a higher scores for "sense of comfort". This effect was stronger for team events than for individual events. Finally, the limits of this study and future issues including the investigation of factors related to the scale and the necessity for longitudinal research were discussed.