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国内外での国際交流体験をとおして、さまざまな国の文化や歴史、医療状況などを学び、多様な価値観への柔軟な思考を養うという目的のもと、カンボジアのシェムリアップ州にて5日間のスタディツアーを実施した。参加者は、学生 11人と引率大学教員 2人である。今回、スタディツアーが学生に与えた影響と教育効果を明らかにし、今後の国際交流活動への示唆を得ることを目的としてアンケートを行った。結果、異文化交流や保健医療活動に参加するなどの体験から、カンボジアの生活や人々の暮らし、保健医療福祉活動における現状や課題について理解を深めることができた。また、現地の国際親善活動や事前の留学生との交流などから国際交流活動をとおしてグローバルな視野を養うという学修効果を得た。

中山間地域の過疎化、高齢化は著しく、医療・看護の需要は高まる一方、その中山間地域の医療および看護を担う医療従事者が不足しているという現状がある。A大学では、中山間地域で活躍できる看護実践者の育成をめざした継続教育プログラムの構築に取り組んでいる。将来的には日本国内の中山間地域で共通して活用できる看護継続教育プログラム構築をめざしているが、まずはA大学が位置する中山間地域・B市内の病院における看護実践上および看護教育上の課題を明らかにしたいと考え、B市内の病院に勤務する看護職員を対象に調査を行った。その結果、中山間地域の中小規模病院における新卒新人看護職員教育の課題として「院内看護職員教育システム・プログラムに関する課題」「新人看護職員自身の課題」「教育指導者に関する課題」「病院の診療機能・看護機能に関する新人看護職員教育上の課題」「中山間地域の中小規模病院であることに関する新人看護職員教育上の課題」が明らかとなった。

小児看護学における「子育てカレッジ実習」に導入した健康教育に関する教育効果を明らかにし、今後の教育方法に活かすことを目的とする。研究方法は、質的帰納的研究である。レポート記録を分析した結果、【子どもへの伝え方の工夫】【保護者の協力を得た展開方法】【子どもと保護者の反応】【健康教育の準備の必要性】【体験型健康教育の効果】の5カテゴリー、12サブカテゴリー、126コードで構成されていた。以上より、学生は、子育てカレッジ実習に導入した健康教育を振り返ることにより、子どもの成長発達過程における健康増進に向けた日々の取り組みを学修できていることが明らかになった。

本研究は，大学生が今までに受けてきた性教育の内容を明らかにし，今後の性教育のあり方の示唆を得ることを目的とした。2016年と2017年5月にA大学看護学部2年生130名を対象に，研究の概要を文書と口頭で説明し，研究協力の承諾を得た。「今までに受けた記憶に残る性教育の内容」について自由記述した内容を質的記述的に分析した。性教育の内容は，《自分の誕生》《生命の誕生の仕組みと過程》《思春期における心と身体の変化》《性の自己認識と性差》《性行動によって生じるリスク》《医師・助産師の講演》《妊婦・子育て体験》の7つのカテゴリーが抽出された。大学生は，発達段階を踏まえた，心身の発育・発達と健康に関する知識を身に付け，生命の尊重，性行動のあり方について学んでいた。今後は，科学的な性の知識を身に付け，関係性の性，人権としての性，性への態度を考えることを通して，自らの意思決定と健康的な行動の必要性の理解を深める教育が必要であることが示唆された。

本研究の目的は、中山間過疎地域にあるA地区に居住する高齢者の防災意識と準備状況について、防災対策に関する講話を聴講する前後で質問紙調査を実施し、その変容の実態を明らかにすることである。結果、21名から回答を得られ(回収率87.5%)、災害経験者は約2割と少なく、講話を聴講する以前に災害について「話し合っている」人は約3割であった。講話を聴講した3ヶ月後、「話し合っている」人は約6割に増加したものの、7ヶ月後は微増したのみあった。準備状況において5割以上実施している項目は、講話を聴講する以前及び聴講した3ヶ月後は「懐中電灯の準備」、「避難場所の決定」であり、7ヶ月後は「消火器や水の準備」が加わったのみであり、具体的な防災対策の定着には及んでいなかった。そのため、自助力を高めると共に、地域の互助力・共助力を強みに要援護者の情報を共有し、災害時を想定した準備や対応を平時から検討するなど地域全体での防災対策の強化が必要であることが示唆された。

本研究は、摂食嚥下ケアチームで活動する看護師と多職種メンバーを対象に看護師に期待する役割について明らかにすることを目的とし調査を実施した。その結果、チーム医療における摂食嚥下患者に対する看護師の役割は【患者に近く人と人をつなぐ】、【看護師が24時間絶え間なく患者の状態をみながら多職種で協働する】、【生活を基盤に援助を考える】、【食べることを意識したポジショニングと離床時間の延長に向けた援助】、【患者が食事を味わえるような看護師の摂食嚥下ケア】の6カテゴリーに分類された。看護師はチームの中心的役割を担い、患者を生活者と捉えることで、個別的な摂食嚥下ケアへつながっていることが伺われた。さらに看護師が患者の状態をアセスメントすることで、効果的な摂食嚥下ケアにつながることが示唆された。

本研究の目的は、想定される保育場面において、感情表出に難しさを持つ幼児に対する保育学生の理解と介入方法、および、保育学生のこれまでの家庭内での感情表出風土との関連性を検討することであった。結果、以下の4点が明らかになった。ポジティブ感情とネガティブ感情の両方を表出する家庭風土で育った保育学生は、第1に、感情表出に難しさを持つ幼児に対し、表情情報ではなく状況情報を手掛かりとした介入を行い、第2に、出来事に関係する当事者のうち、どちらか一方だけではなく、双方に介入する傾向がある。第3に、ポジティブな感情を表出する家庭風土で育った学生は、より多くの介入案を想起する。第4に、ネガティブな感情を表出する家庭風土で育った学生に関しては、特に対人葛藤場面での介入ステップ数が多く、より丁寧に言葉を重ねながら幼児に関わる傾向が見られた。以上のことから、感情表出風土は幼児の特性についての理解や介入の内容と関連することが示された。

20世紀後半以降の保育雑誌等における保育者および研究者の障害児保育への言及およびその動向について文献レビューを行った。その結果、60年代から障害児保育に関する研究が見られたこと、70年代には様々な保育園の実践報告がなされていたことがわかった。60～70年代における保育者・研究者の関心は「精神薄弱」の分野で特に高かった。80年代には専門家による助言等へ障害児保育情報に関する需要の変遷が見られること、90年代には障害児保育に関する言及が減少するものの2000年代以降は従来とは異なる形で障害児保育への関心が高まり再び言及が増加し、2010年代前半にはさらに研究が活発化していることが明らかとなった。

本研究は、任意の子育て支援実習（以下、自主実習）による学生の「子育て支援力」の変化を明らかにするため、自主実習を行った学生33人（あり群）と行わなかった学生9人（なし群）を対象に、子育て支援のコンピテンシーに関する質問紙調査を行った。調査は、自主実習の開始前と経験後（プレとポスト）で実施し、比較分析を行った。その結果、あり群は、ポストの方が、子育て支援に関する「意識」と「行動」が有意に高くなっていた。一方、なし群は、子育て支援の「意識」はプレの方が有意に高く、「行動」はポストで高くなっているものの、親に関係する行動の変化は見られないなどあり群となし群で異なる結果となり、自主実習の有効性が示唆された。

中山間地域の医療機関に勤務する看護職が感じている卒後2年目以降の課題を明らかにするため、中小規模病院に勤務する看護職を対象に、無記名の質問紙調査を行った。170部配布し、139部回収（回収率81.8％）、研究協力への同意の確認ができたもの133名を分析対象とした。現在の職場で卒後2年目以降の教育に課題があると感じていたのは52名（39.1％）であった。その課題の内容の自由記述を質的・帰納的に分析した結果、【院内看護職員教育システム・プログラムの未構築】【継続教育の目標設定の難しさ】【看護師としての基本的姿勢や態度の意識の低さ】【中小規模病院での看護実践機会不足とモチベーション維持困難】【緊急対応時の知識・技術不足】【人員不足・業務多忙による教育時間の不足】【近隣での研修施設および研修機会の不足】の課題を感じていることが明らかとなった。

本稿は、ノーベル賞作家ジョン・スタインベック(John Steinbeck, 1902-1968)が執筆したニューヨークのヴァンダービルト・クリニック(Vanderbilt Clinic)の紹介文と病院案内からなるパンフレット(1947年3月発行)の日本語訳である。

文部科学省（2017）は、「第3期教育振興基本計画の策定に向けた基本的な考え方」において、2030年以降の社会の変化を見据えた課題解決に向けた教育政策の基本的な方針を示している。そこでの目指すものとして「社会を生き抜く力の養成−多様で変化の激しい社会の中で個人の自立と協働を図るための主体的・能動的な力−」を育むこととしている。本稿では、新見市が主催する体験活動を中核に据え、たくましく生き抜く力を育成することを目的とする「にいみ塩から子育成事業」の成果と課題から、「急激に変化する社会を『生き抜く力』の育成」（「第3期教育振興基本計画の策定に向けた基本的な考え方」における中核目標）教育プログラム開発の方途を探る。

石川県の感化院・少年教護院が学校との連携を望んだ理由として、本来は学校の業務を代替しているという意識があったこと、早期発見の必要を感じていたこと、にもかかわらず学校の非協力的な態度や感化院・少年教護院に対する偏見があったことへの不満があった。また、学校との連携の方法としては調査、会議、相互訪問・交流があった。少年教護院側は学校側が協力的でないことに不満を持ち続けたが、1941(昭和16)年以降学校からの教護相談が増加したことは、少年教護院側にとって学校が不良児の教育・保護への積極性を高めたと捉えることができることであり、改善と受け止められたと考えられる。

本学の理念に掲げている国際的な視野に立ち社会へ還元できる人材の育成に向け、毎年国際交流活動をおこなっている。学生へ研修の参加を募り、参加を希望した学生の所属学科・履修学年を踏まえた学修内容を企画し、2018年3月にオーストラリアでの研修を実施した。研修終了後に学生へ研修内容の評価と到達度、研修を通しての感想についてアンケート調査を実施した。結果、ホームステイでの生活、語学学校での語学学修を通して、積極的なコミュニケーションの必要性を痛感し、異文化を知り自己の価値観を変化させることが出来ていた。また言葉や文化は異なっていても、他者を思いやる気持ちは共通であることに気が付くことが出来ていた。反面、コミュニケーションが上手くできなかった学生は英語が出来ないことに対してストレスを感じている状況がみられた。今回の研修を通して課題を抽出し、今後への対策を考えた。

新見市の「新見土下座まつり」に学生が参加するという取り組みを始めて12年が過ぎた。特に，「お囃子」としての参加は初試みであった。そこで，この取り組みに対して祭りを中心になって執り行う五カ町の人々がどのように感じ，受け止めているのかを知るために意識調査を行った。結果，お囃子の開始当初から，新見市五カ町の人たちにとって，お囃子はほぼ抵抗なく受け入れられていたことが伺えた。新見という地域またそこに暮らす人々には，それまでなかったお囃子や祭りへの学生参加に対して，あまり抵抗感なく受け入れる姿勢があり，学生たちはそこに溶け込んだと考えられる。これは，新見という地域が，新たなものを受け入れ，それを生活文化にしていくことのできる地域性と人間性を具有していたと捉えることができた。

本研究の目的は、産褥早期の母親役割獲得プロセスを円滑に移行させる看護介入を行う上で、看護職者が実施している産褥早期における母親役割獲得行動をアセスメントする視点を明らかにすることである。先行研究から選んだ98項目の母親役割獲得行動をデルファイ法により、第1回調査で202名、第2回調査で84名から回答を得た。「非常に必要である」「必要である」の合計の割合を同意率とし、90%以上をアセスメントで特に重要視している項目とし、最終的に38項目が有効な項目となった。授乳関連の項目が高い同意率を占めており、産褥早期に関わる看護職者は、将来的に起こりうる問題を視野に入れてアセスメントしていると考えられた。

2013年、「いじめ防止対策推進法」が制定・施行された。これをもって、各学校において「学校いじめ防止基本方針」を制定することが義務付けられた。その後5年が経過したが、今なお、いじめ問題は教育現場において大きな課題の一つである。本稿においては、文部科学省のいじめ防止対策の現況を概観し、「命の教育」の一環としての「いじめ防止教育プログラム」開発こそ、いじめ防止対策の中核に据えることが重要であることの方途を示したい。

本論では、平成30年7月豪雨災害に避難所としての機能を果たした本学の体育館の機能について現状を報告することで、災害予防への取り組みの基礎的資料とする。

の医療から地域全体で支えるの医療へと転換し、在宅医療への移行が推進される中、看護師には継続看護の視点をより求められていると考える。そこで、本研究は、在宅看護実習を履修した学生が提出した学習達成度評価表を分析し、学生が捉えた継続看護を明らかにすることで、今後の在宅看護実習の教育上の示唆を得ることを目的とした。その結果、『看看連携と多職種連携』『病院から在宅へ移行するにあたり、看護師に求められる役割と能力』『一貫した切れ目ない看護の提供』『継続的な支援による技術やケアの提供と健康管理』『療養者と家族を支える看護の重要性』『先を見据えた長期的な看護の必要性』『継続看護の必要性の理解』の7カテゴリーと14サブカテゴリーが抽出された。学生は、継続看護の必要性等の理解はできていたことが明らかとなった。しかし、今後はライフサイクルに沿った継続看護の具体的視点を育成する実習指導の必要性が示唆された。

鑑賞教育にふさわしい野外彫刻の在り方について具体的に考察するために、広島城中央公園・自由広場の栄久庵憲司作「鯤」と広島市西部開発地区埋立第五公園の佐藤忠良作「裸のリン」の設置方法や作品の芸術的要素、作品と環境のかかわりについて調査した。栄久庵憲司作「鯤」は、広島が歩む姿を重ね表現した作品であり、題材や素材、構成がマッチしたモニュメントであった。しかし、作品に適した空間の広さがないこと等から、作品と空間環境の関係が全く吟味されていない彫刻空間の例であった。そこで、作品の全体像が鑑賞しやすい理想的な空間環境の広さを推測するために“作品の全体像を捉えやすく、かつ楽に鑑賞できる”視線の角度を求める実験を行った。その結果、作品の鑑賞に適した凝視角度は25度であることがわかった。その凝視角度を基に鑑賞教育に適した彫刻空間の広さや高さを求めることができると考える。佐藤忠良作「裸のリン」は、身体全体のわずかな動きによってシンメトリーの構成を崩し、量感と動勢、内面的な感情や生命感が溢れる作品であった。その環境は、点・線・円の鑑賞法で作品を楽しむことができるが、作品の設置の高さや向き等に問題があると考えられる。前述した鑑賞に適した凝視角度25度を用いて、作品に適した台座の高さを求めるとともに、作品の構成や技法と作品の正面の在り方について考察した。彫刻を中心とした空間環境づくりにおいて、空間の広さや設置の高さ、向き等の吟味を重ね、「作品鑑賞に適した空間づくり」を心掛けたパブリックアートは、鑑賞者に大きな感動や心地よさを与える存在となり、作品鑑賞教育のよき教材となる。

地域住民を対象にAdvance Care Planningの啓蒙を目的とした研修会を企画した。研修会では、参加者にAdvance Care Planningを身近に感じてもらえるようカードゲームを用いたグループワークを取り入れた。研修会終了後に、研修会の評価を目的とした質問紙調査を実施し、参加者26名から調査の協力を得た。回答の内容から、半数近い参加者が、人生の最期の迎え方について考えたり伝えたりした経験を有していた。カードゲームを用いることの有用性を感じており、ほとんどの参加者が人生の最期の迎え方を家族に伝えていきたいと回答していた。研修会全体を通して肯定的に評価していた。ゲームに用いるカードに記載された宗教的な内容や外来語の理解が難しいという意見もあり、語句の理解を補足して進行するなど、運営上の配慮が必要であることが示された。

少子化や核家族化、小児医療の集約化の傾向が強まり、小児看護学実習においては実習施設の確保困難や受け持ち患児が少ないなど様々な問題を抱えている。そこで、本研究では小児看護学実習における困難とその対策についての文献を検索し、今後の実習指導について検討した。「小児看護」「実習」「困難」をキーワードとして、医学中央雑誌、CiNii Articleを用いて、2013年～2018年の文献を検索した。最終的に44文献が抽出された。小児看護学実習における困難では【現在の小児医療事情が実習へ与える影響】【小児看護学実習での実施内容の限界】【学生、教員・指導者が直面する課題】が抽出され、その対策では、対象者との関係構築への支援、学生の能力に合わせた関わり、教員と実習指導者の連携の必要性が抽出された。小児看護学実習での支援では、対象者との関係構築ができるようコミュ二ケーション能力向上の必要性、大学側と実習施設側の双方から意見を出し合い実習内容を考えていく必要性が示唆された。

Masteryとは「困難もしくはストレスに満ちた状況に対して適応能、統制能、支配能を獲得していく人間の反応」1）と定義されている。本研究はストレスフルな体験をコントロールしていく脳血管疾患患者のMasteryの定義を明らかにすることを目的とし、国内文献の文献検討を行った。対象者は年齢に特化したものはなく女性のみを対象とした論文が5論文であった。研究の多くはYounger理論に沿って独自の概念構成を行い、Masteryを定義していた。ストレスフルな出来事をコントロールする上で、Younger理論の4つの構成要素から逸脱することなく問題を解決していることが明らかになった。脳血管疾患患者のMasteryの定義は「脳血管疾患を発症し、治療やリハビリの経験を通して、環境や自己を変容させて生きていくことの意味や目的を見出すこと」であると考えられた。さらにMasteryは発達課題やライフスタイルの変化による影響を受けやすく、発達段階別に対象者を選定することが重要であることが示唆された。

本研究は、幼児をもつ母親を対象に、児の発達に関する専門家への援助要請行動と精神的健康の関連を明らかにすることを目的とした。A市在住の3～6歳の母親を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を実施した。回答が得られた88人回収率45.9％）のうち、分析に用いる変数に欠損値のない256人を分析対象とした。児の発達に関する悩みについては、「生活習慣や習癖」が最も多く（31.6％）、次いで「学習や就学に向けての準備」（23.8％）、「動作や言葉の発達」（21.1％）であった。児の発達について専門家に援助要請（相談）したことが「月１回以上ある」と回答した者は16.4％であった。うつ傾向の有無を目的変数とするロジスティック回帰分析の結果、悩みなし群を基準とした場合、悩みあり援助要請低群、悩みあり援助要請高群ともに抑うつ傾向のリスクが高い傾向が示された。以上より、児の発達について悩みがあるにもかかわらず、専門家へ援助要請しない、またはできない母親が一定数存在することが明らかとなった。また、専門家への援助要請は母親の抑うつ低減につながると考えたが、本研究ではそのような関連はみられなかった。因果の逆転等の可能性も否定できず、この点については今後の検討課題としたい。

本研究の目的は、精神科病院の児童思春期精神科病棟にて勤務する看護師が用いている自殺に関するリスクアセスメントシートの評価を行うことである。児童思春期精神科病棟にて勤務する看護師12名を対象にインタビューを実施した。インタビュー内容をデータとして質的帰納的に分析した結果、【自殺リスクアセスメントシートの利点】として［児童思春期の発達面の状態把握がしやすい］［児童思春期の精神面の状態把握がしやすい］［児童思春期の身体面の状態把握がしやすい］［児童思春期の環境面の状態把握がしやすい］［アセスメントシートは使い勝手が良い］の5サブカテゴリーが明らかとなった。【自殺リスクアセスメントシートの課題】として示された［児童思春期に合わせた発達的問題の項目が必要］［児童思春期に合わせた精神的問題の項目が必要］［児童思春期に合わせた身体的問題の項目が必要］［児童思春期に合わせた環境的問題の項目が必要］［スタッフのアセスメント能力によってリスク予測に差が出る］を検討していく必要が示された。

保育者（幼稚園教諭及び保育士）を目指す学生が、保育現場の実情を知り、職務上の人間関係のあり方や保育者としての心構えについて考えることができるようにするため、保育者養成短期大学1・2年生に対して現場の保育者の困難事例を提示した。学生111名が記述した学んだことや心掛けたいことに関する内容の質的検討を行った結果、学生は保護者への伝え方の難しさや大切さに気付き、言葉遣いや伝え方への心掛け等について考えるとともに、職員間の考え方の違いや人間関係の難しさを知り、保育者としてのあり方や心構えについて考える機会になったことが窺えた。本稿では、保育者の困難事例と学生の記述内容との関連や人間関係力の育成に向けた保育者養成教育のあり方についても考察した。

「主体的・対話的で深い学び」は、「アクティブ・ラーニング」の視点として学習指導要領改訂に向けて2017年に出された中央教育審議会の答申の中に記述されている。アクティブ・ラーニングは、そもそも大学の授業の質的転換の方法として提唱されたものであり、それを「資質・能力（コンピテンシー）の育成」という観点で、幼稚園から高校、大学までの教育を捉えなおし、高校の授業も改善していこうとしたものである。このように、あくまで「主体的・対話的で深い学び」は、「資質・能力」を育成するための授業の方法であるにもかかわらず、一斉授業はダメで、グループで活動する授業が良いという画一的な認識が広がり、授業自体が行動主義に陥る恐れがある。そこで、従来から対立がある協同（働）的な学びと一斉授業を比較検討した結果、一斉授業の形態であったとしても「主体的・対話的で深い学び」は可能であり、「資質・能力」を育成できることがわかった。

中山間地域の看護職が日常の看護実践で直面している問題や継続教育に関する課題を明らかにするため、中国地方の病院に勤務する看護職を対象に、無記名の質問紙調査をおこなった。170部配布し139部回収（回収率81.8％）、看護職の平均年齢は46.5歳、看護師経験年数は平均23.2年、市内病院での経験年数は平均16.9年であった。現在の職場以外の病院での勤務経験「あり」は103名、うち約7割が都市部での経験を有していた。先行研究を参考に調査した「日頃の看護実践で直面する問題」では、すべての項目において半数を超える看護職が問題と感じていた。また、自由記載では、高齢者を中心とした患者と家族の状況、看護職の多様な背景がもたらす不協和、学習機会の不足、専門的業務以外の負担など多岐にわたることがわかった。中山間地域の医療機関の看護職が抱える実状を理解し、状況に応じた継続教育プログラムを検討していくことが今後の課題である。

本研究では，文献レビューを行うことによって，LD・ADHDのある児童生徒の教育的手立てに関する実践の動向を把握することを目的とした。特別支援教育に関する実践論文を扱う学術雑誌を中心に論文を収集し、整理した。収集された文献は、改善・獲得しようとする行動・スキルによって「学校適応・生活スキル」「生活の質（QOL）」「コミュニケーションスキル」「学業スキル」と分類でき、児童生徒の実態に応じて様々な指導が組み合わされて実践されていることが明らかとなった。また，指導形態としては特別なニーズをもつ児童生徒に対する個別指導や小集団指導に加えて、集団的随伴性等を活用して学級全体へ教育的介入を行うなど、クラスワイドな実践報告等も行われていることが明らかとなった。

子どもが自然と関わることの重要性は以前から指摘されている。乳幼児と自然環境の関わりについてこれまでいくつか知見が得られているが、子どもの園での行動をもとに分析した研究は少ない。そこで、本研究では子どもと自然との関わりについて担任による1年間の行動観察記録をもとに考察を行った。その結果、自然体験の質的、量的豊かさが、生命に対する思いやりや、概念の形成など、子どものその後の行動やものの見方、考え方に影響を与えていると示唆されるいくつかの知見を得たので報告する。

本研究の目的は、罪悪感、羞恥感情と説明行動（concession, excuse, justification, denial）との関連性を検討することであった。調査対象者は、説明行動に関する4つの課題と、罪悪感、羞恥心各尺度に回答するよう求められた。分析の結果、説明行動と関連するのは罪悪感のみであることが明らかにされた。中でも“concession”と他傷場面での罪悪感との関連性が確認され、他者を直接的に傷つける場面で罪悪感を認識する者ほど、concessionを選択することが示された。さらに、“denial”と他者への負い目場面とが関連することも示され、他者への負い目から罪悪感を認識しやすい者ほど、加害場面において自己の加害行為を否定することが明らかとなった。, This study was conducted to examine the relationships between guilt, shame feeling and explanatory behavior (concession, excuse,justification, denial). The participants (N=93) were given four tasks related to explanatory behavior and guilt and shame feelings. Ourresults revealed that only guilt feelings are related to explanatory behavior. In particular, the association between "concession" and guiltfeelings in other scratching scenes was confirmed, and it was shown that those who recognize guilt feelings in scenes directly hurtingothers are more likely to choose concessions. Furthermore, it is shown that "denial" is related to the negative scene to other people, andit is clear that those who can easily perceive guilt from the negative attitude toward others are denying their own acts of perpetration inthe scene of adultery became.

南都法相宗興福寺の高僧であった玄賓(七三四～八一八)は、備中国（岡山県）に隠遁し、湯川寺を建立したことが知られている。玄賓が隠遁した地であるためか、備中国各地には玄賓に関する伝説が多数伝承されている。岡山県高梁市落合町近似には玄賓が草庵を結んで滞在したという伝承があり、その地には松林寺という寺院が建立され、「玄賓土仏」「玄賓の湯」などの玄賓に関する伝説が伝えられている。岡山県加賀郡吉備中央町上竹にも玄賓が草庵を結んで滞在したという伝承があり、「袈裟掛岩」「足跡石」「僧都川」などの玄賓に関する伝説が伝えられている。その他、備中国の玄賓僧都伝承は、寺院開基伝承や滞在地伝説のほかに、文物に関係するものにまで広がっていることがうかがえた。これまで、玄賓が隠遁した湯川寺は備中国哲多郡にあったと考えられてきたが、実際には「英賀郡」にあり、「哲多郡」には別の寺院を建立していた可能性があることを指摘した。

教育現場、特に生徒指導・教育相談の領域において、『保・幼・小連携』による「小1プロブレム」解消が喫緊の課題の一つに挙げられている。本稿では、この「小1プロブレム」解消について検討した。さらに、「小1プロブレム」の有無にかかわらず、児童の安心感を醸成するためにも有効で、文部科学省も「幼稚園・保育所・認定こども園の教育課程と小学校教育課程との関係を明確にし、それを踏まえた教育方法を実践する必要がある。」（「幼児期の教育と小学校教育の接続について」）とする、「保幼小連携プログラム」のポイントに焦点を当て検討した。特にこの点では筆者が講師として、当該テーマで研究・研修を進めた「Ａ市小学校校長会議」での実践内容を基に考察を加えた。その結果、10項目の申し送り表の活用等の重要性が示唆された。

本研究は、特別養護老人ホームの介護職員は利用者の急変時対応に対し、看護師が感じる不安と異なる不安感があるのではないかと考え、急変時対応の不安感の比較から見える連携課題を検証することを目的とした。A県内の特別養護老人ホームへアンケート調査を実施した。結果、介護職員は「喀痰吸引・異物除去」、「心臓マッサージ」、「医師連絡」の項目で看護師より緊急時対応への不安が強く過去に経験割合も低かった。また介護職員は、職種間連携に困る頻度も多いと感じていた。今後、急変時の連携には、日常的な一般状態の観察からうかがえる変化と状況を介護職員から看護師へ細かく伝達し、看護師からは具体的な指示がもとめられていた。

高齢化が進み、医療・介護の現場では看護職不足の問題に直面しているが、介護の問題は看護職が一個人として抱える問題でもある。本稿では、文献検索サイトの医学中央雑誌Web、およびJ-STAGEで「看護職」の「介護」に関する文献を検索し、そのうち看護職自身の介護を理由とする離職（以下、介護離職とする）または仕事と介護の両立をテーマとした文献を抽出、さらに厚生労働省、総務省などがインターネットで公開している資料等から、看護職自身の介護問題に関する現状と課題について検討した。看護職の介護離職は、一般労働者の介護離職にもつながる問題であり、看護職の介護離職防止対策の立案・実施が急務であることが示唆された。

本研究は、中山間地域の高齢者を対象に、被援助志向性の実態とその社会的要因を明らかにすることを目的とした。2017年5月下旬に、新見市選挙人名簿より1/10の確率で無作為抽出された高齢者1,182名を対象に、郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、高齢者の基本属性と被援助志向性に加え、外出頻度（閉じこもり傾向）、社会的交流（サポート授受）、悩みの深刻度とした。回答が得られた731名（回収率61.8％）のうち、各項目に欠損値のない485名を分析対象とした。一般線形モデルの結果、被援助志向性と有意な関連がみられたのは、性別、世帯構成、閉じこもり傾向、サポート受領であった。男性、独居、閉じこもり傾向がある、サポート授受の機会が少ないほど、被援助志向性が低い傾向にあった。以上の結果は、高齢者の社会参加を促進するサロン事業等の取組みが、高齢者の孤立化防止のみならず、被援助志向性や援助要請の向上・促進にも寄与しうることを示唆するものである。, The purpose of the study was to examine help-seeking preference and its social correlates among older adults living in amountainous area, Japan. Self-administered questionnaires were mailed to 1,182 randomly selected older adults aged 65 and older inNiimi city, Okayama prefecture, Japan. The questionnaire included the Help-Seeking Preference Questionnaire as well as itemsassessing social correlates such as household type, homebound status, and social reciprocity. Of 731 (61.8% correct responses) whocompleted and returned the questionnaire, 485 older persons without missing data were analyzed. A series of general linear modeling(GLM) results showed that help-seeking preference had significant associations with gender and with household type, homeboundstatus, and social reciprocity after adjusting for confounding factors such as age, gender, self-rated health, and level of psychologicaldistress. Those who were male, living alone, homebound and did not interact with others had lower preference to seek help. Thesefindings suggest that interventions to promote social participation of older adults (e.g. community salon) could increase their preferencefor seeking help, as well as preventing social isolation and loneliness.

本稿は、中央教育審議会答申「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」で示された「チームとしての学校」が、どのような「チーム」像を要求・想定しているのかをまとめたうえで、これまであまり触れられてこなかった、「チーム」への理解や対応が現職教員の職務や教職課程学生の学びからみた場合どのようであるかを検討したものである。

本稿は、「不適切な養育」を受けた子どもに対する教育、言葉の指導の実態から、乳幼児期のことばの発達支援について視座を得るものである。「不適切な養育」を受けた子どもを含む児童心理治療施設併設校での教育の実態について、併設校のカリキュラムおよび言葉の指導を対象とした分析・考察をおこなった。分析の観点として、ローエンサル（2008）の「虐待を受けた子ども」への「効果的な指導の枠組み」と「言葉に関する効果的な指導法」を用いた。分析の結果、併設校のカリキュラム、言葉の指導には愛着の形成を意図したものが含まれていることが明らかとなった。さらに、ローエンサル（2008）の提案を乳幼児期の保育、特に言葉を用いて子どもとかかわる際の指標として捉え直すことで、「不適切な養育」を受けた子どもへの言葉の教育と、乳幼児期の言葉の発達支援とのつながりを見いだすことができた。

鑑賞教育にふさわしい野外彫刻の在り方について具体的に考察するために、広島市平和記念公園の本郷新作「嵐の中の母子像」の設置状況や作品の構築について調査した。作品が設置された空間は作品鑑賞に適したものであり、点・線・円のどの鑑賞法も可能であった。360度どの方向からも鑑賞できる環境は非常に優れた作品設置の在り方と考えられる。作品は存在感ある量感や量塊などの要素を駆使して制作されており、作品のムーブマンが幾重にも重なり充実感、重量感のある作品として完成され、作品の心象と環境のかかわりは極度に調和したものと考えられる。また、作品の各部位はデフォルメを加え制作されており、視点から距離のある部位ほど小さく見える遠近感による歪みを解消する技法が駆使され、高い台座に設置されることを意識して制作された作品であると考える。この様に作品の心象や技法、作品の設置方法や空間を総合的に考慮して作り上げられたパブリックアートは、鑑賞者に大きな感動や心地よさなどを与える存在となるものであり、作品鑑賞の優れた教材となる。

本稿では、まず発達障害の非行の関係性の研究や発達障害を有する非行少年の再犯防止策に関する先行研究を踏まえ、その後、発達障害を有する少年の少年院出院後の社会復帰に向けた福祉的支援への取り組みの研究の動向の把握を試みた。多くの先行研究では、発達障害を有する少年の少年院出院後の社会復帰支援に関する研究論文は非常に少なく、発達障害と非行との関係性や、少年院等での処遇について論じた後に、課題や展望として出院後の対処について触れられるケースが多かった。非行少年の更生に向けての処遇には、少年刑務所や医療少年刑務所等が存在し、また、社会的に養護されるのは児童家庭福祉的な分野において児童養護施設や児童自立支援施設等が存在する。これらの施設に入所した少年たちのうち、発達障害を有する非行少年を対象としたまとまった調査はほとんど行われておらず、今後、本稿で採り上げた動向と並行しながらそれらが掘り下げられていくことが、発達障害を有する非行少年への適切な処遇のあり方の全体像や方向性を明確にするための貢献となるであろう。

本研究の目的は、超高齢社会の日本と高齢化社会へと進む中華人民共和国（以下、中国とする）の若者の認知症の高齢者への態度とその関連要因を明らかにすることである。調査内容は、性別、年齢、家族構成、祖父母との交流頻度などの属性のほか、『寛容』『拒否』『距離感』『親近感』の4因子で構成される認知症の高齢者への態度などとした。その結果、認知症の高齢者への態度は、中国の若者のほうが肯定的で、中国のみ祖父母との交流頻度の関連で有意差があった。この背景には、各国の認知症の有病率の違いや制度文化的な違いによる影響が考えられた。一方、両国に共通する関連要因は、性別、祖父母以外の高齢者との交流頻度や高齢者へのボランティア経験であった。認知症のひとにやさしい社会の実現のために、対人援助の専門職への志望の有無にかかわらず、若者が高齢者と交流する機会を作ることの重要性が示唆された。

本研究では、「質的統合法（KJ法）」を用いた「基礎ゼミナール」の学生の学びを分析し、次年度以降の学修支援に活かすことを目的とする。方法は質的記述的研究である。その結果、７つのシンボルマークを抽出した。つまり、学生は、「基礎ゼミナール」をとおして【初年次教育としての学修方法の学び】として他者の意見を受け入れた上で自己の考えを発言する力を認識していることが明らかになった。, The aims of this study are to analyze the learning of the students with qualitative synthesis method (KJ Method), and to make use ofthe analysis results to support the learning of the students. The method we used is qualitative descriptive method, and seven symbolmarks were extracted. As seen in the symbol mark of “Learning the way to learn in the first year of university life,” we have found outthat the students learned the importance of the ability to express their own opinion after accepting other students’ opinions.

認知症の人の急増を背景に、認知症があっても住み慣れた地域で暮らせる地域づくりが喫緊の課題となっている。認知症による行方不明問題は、広く一般にも知られるところとなり、地域で支える互助、共助の取組みも盛んに行われているものの、行方不明者の発生件数は増加を続けているのが現状である。そこで、認知症で道に迷っている人への声かけ訓練において、一般の人が行う声かけや対応を分析し、介護福祉養成課程に在籍し、認知症の医学的知識までを学んでいる学生へのアンケート結果との比較から、「記憶力の低下」や「見当識障害」についてより具体的に理解し、それらに対する具体的な対応を学び帰宅支援につなげていくことが重要であることと同時に、地域にある介護や福祉関連事業所等が、発見時の相談窓口となりうることを周知していく必要があることが示唆された。

本研究は、発達障害児の母親を対象に療育機関の専門家に対する援助要請行動の実態を明らかにすることを目的とした。A県の児童発達支援事業および福祉型児童発達支援センター24施設を利用する児の母親549人を対象に無記名自記式質問紙調査を行った。回収票196部（回収率35.7％）のうち、分析に用いるデータに欠損がなく、発達障害に関する診断名以外のものを除外した144人のデータを分析に用いた。子育てについて悩みが「ある」と回答した者のうち、療育機関の専門家に対して援助要請することが「まったくなかった」「ほとんどなかった」「あまりなかった」と回答した者は44人（32.6％）であった。育児ストレスの高低と援助要請頻度の高低とを掛け合わせた結果、育児ストレスが高いが、援助要請頻度が低い群は16人（11.9％, 95％信頼区間=6.4-17.4）であった。発達障害児の母親の精神的健康の悪化を予防するため、母親が適切な援助要請行動をとれるように相談支援体制の充実を図る必要性が示唆された。, The purpose of this study was to examine mother's professional help-seeking regarding their child's developmental problems. Ananonymous self-administered questionnaire was given to a convenience sample of 549 mothers of children with developmentaldisabilities who were users of 24 child development support centers, in A prefecture, Japan. Finally, 196 returned a completedquestionnaire (correct rate: 35.7%) and data of 144 mothers were analyzed. The results showed more than half of the mothers reportedhigh intensity of parenting stress. Furthermore, about 10% of these mothers were reluctant to seek professional help for parentingconcerns and their child's developmental problems. These findings suggest the necessity of improving consultant and support systemfor mothers and their child, to increase professional help-seeking and prevent mothers’ mental disorders.

中山間地域に所在する新見公立短期大学では、交通の便の悪さゆえにボランティア活動が大学近隣の地域に限られている。大学から離れた地域からも学生への行事参加の要望、要請はあるものの、それに応えることは十分にできていない。筆者のゼミナールに所属する保育学生は、ゼミで取り組んでいた地域の子どもたちへの貢献活動である駄菓子屋模擬店を、ゼミ活動を超えた地域ボランティア活動に発展させ、遠方の地域へ出向いては子どもたちや住民との交流を活発に行なった。交流が数回続き、地元住民の理解を得られるようになると、課題のひとつである現地までの送迎を住民の協力で克服することができた。この「地域との連続的、継続的な繋がりの強化」は、次年度のゼミ生に引き継がれ、学生たちは「ボランティアをしに行く」という他者に対して一方的な感覚から「地元の活動に参加する」という自分と住民との間の双方向的な感覚に移行し、活動終盤には教員の指示ではなく、自発的に計画・行動するようになっていった。学生たちは、訪問先の地域、あるいはそこの子どもたちや住民に対して愛着を持つようになり、自分たちが遠方から足を運ぶ「よそ者」であるという意識が薄れ、実習等では体験できない「地域の子どもたちの成長を住民の方々と一緒に見守っている実感」を得るまでに至った。これらの成果から、活動地域の住民や団体などと積極的かつ継続的に関わり続けることは、活動をする者と活動を受け入れる者の関係が対等で良好なパートナーの関係に昇華し、実地体験活動の教育効果をより一層高めることがわかった。

個別の支援を要する幼児の保育方法に関して、K幼児指導教室における事例を取り上げて振り返る中で、一人一人の幼児に応じた保育方法のあり方について考察した。A児の事例では、在籍園や保護者との連携を通して、幼児の姿を多面的に捉えていくことの大切さ、B児の事例では、担当者との個別の関係性の中でB児の課題に対応することの大切さや適切な指導形態のあり方について、具体的なエピソードをもとに考察した。K幼児指導教室における事例から、個々の幼児の実態や課題に即した指導形態、活動内容、指導方法を考えていくことの大切さが窺えた。園と幼児指導教室が連携を図りながら、幼児一人一人に応じた保育方法を探っていくことが求められる。

各都市に設置されたパブリックアート、特に彫刻を対象に、野外に設置された歴史的背景や各都市の動向、彫刻が設置された環境の現状について明らかにし、鑑賞教育の教材になりうるための課題やあり方について検討した。パブリックアートの始まりは「集団58野外彫刻展」であり、宇部市や神戸市、仙台市など各都市が彫刻のある街づくりを目標に、彫刻を設置する動きが盛んとなった。彫刻が野外に設置されはじめて約60年がたつが、地方自治体主催の彫刻コンクールや彫刻シンポジウムなどが多く開催され、鑑賞者と作品をつなぐ試みなども行われている。各都市が都市開発計画に彫刻を主軸にした空間づくりを行うことが、環境を憩いの場や芸術的空間に変えてきたといえる。しかし、中には、作品の設置計画が不充分なものや管理状態に問題があるものもある。その解決策としては、学校教育によるアプローチがあると考えられる。実際に彫刻が設置された環境を教育の対象として活用し、ピンポイントの場所から鑑賞する「点の観賞法」や前後左右に動きながら鑑賞する「線の観賞法」、作品の周囲を回りながら鑑賞する「円の観賞法」を取り入れた教育方法の実践を進めることが望ましい。そのような観賞方の実施によって表現の楽しみを確認し、鑑賞教育の真意が見出されていくものと考えられる。

近年は、子どもが遊ぶ場所や体験をする場所が身近な所に少なくなり、自然体験や社会体験を日常的に積み重ねる機会が減少している。そのため、子どもが、自然の不思議さを感じたり、実物の感触を確かめたり、体験して感じる情報やその周辺情報などを得たりすることが難しくなっている。保育者には、自然とのかかわりの機会を増やし、効果的に子どもの成長を促すことが求められている。本研究では、3歳児と自然とのかかわりについて、担任保育者の1年間にわたる保育実践記録を基にして分析を行い、保育者のかかわり方について考察をした。観察対象児は、動植物や他者をいたわったり大切にしたりすることが出来ていたのに出来なくなったり、別の機会ではまた出来るようになったりしていた。1年間を通して、人や動植物をいたわる気持ちと自分の好奇心を優先したい気持ちが混在する姿が何度も観察された。保育者は、人や動植物への接し方を長期間にわたり何度も知らせることで、やさしさや思いやりの姿勢を育てようとしていた。

オーストラリアにて2016年度の国際交流活動を実施した。10日間（移動3日）の国際交流活動内容と学生の学びから、今後の活動を推進するにあたっての資料とし報告する。学生は国際交流活動を通して「文化や生活の違い」「医療の違い」「人と触れ合う中での英会話の楽しさ」「活動を通して親や友人に対する感謝」を学び、気づくことができていた。これらの学びや気づきはグローバル化した世の中で育成・活用していくべき「グローバル人材」の要素を含んでいた。今後もグローバルな視点で学びや気づきがより多くなるよう国際交流活動内容の充実を図っていきたいと考える。, Niimi College had Study Tour to Australia and the authors escorted the tour. This paper aims to report the international tour andwhat the student learnt through the tour so that we may be able to have better study tours.We have found out that through the international study tour the students learnt “differences in cultures and life styles,” “differences inmedicine,” “enjoyment of communication in English” and “gratefulness to their parents and friends noticed through the activity.” Theselearnings are important in the global age and should be nourished so that the students will be global citizens. With this analysis, wewould like to further improve our international study tours and international exchange activity.

本稿では、シュタイナー幼稚園で行われる「身体表現」の教育すなわち、自由遊びにおける身体表現、ライゲン（Reigen）の時間における身体表現、クリスマスなどの季節の行事などで行われる演劇（幼児劇）を取り上げ、これらの「身体表現」を支える教育理論および教育的意義について明らかにした。この三つの身体表現活動、とりわけライゲンと演劇は、「教師が模範的な身体の動きを示し、幼児はそれを模倣する」との考え方に基づいて行われる。幼児の模倣を何よりも重視するがゆえに、身体表現活動の教育では、とりわけ幼児に示す教師の模範が重要である。幼児が欲する模範とは、芸術的な要素を多く持った模範、すなわち絵画的な要素と音楽的な要素の二つを兼ね備えた身体的な動きの模範であり、教師は、幼児の身体表現活動の教育においては、このような模範を示さなくてはならない。あわせて、幼児期における模倣による身体表現活動は、意志の力を育成し、意志の成長へと導くことを明らかにした。, In this paper, I focus on the education of "the physical expression" to be carried out in Steiner kindergarten namely the freedom play,body expression in the time of the “Reigen”, and drama (infant drama) performed by the events in Christmas seasons and clarified itabout an education theory to support these "body expression" and educational significance. These three physical expression, inparticular, “Reigen” and the drama are performed based on a way of thinking, "a teacher shows model physical movement, and theinfant imitates it". By the education of the physical expression activity, the model of the teacher who shows it to an infant is importantbecause Steiner makes much of the imitation of the infant above all.