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本研究は，自己効力感とソーシャル・サポートが入院状況における治癒志向行動(患者・看護師評定)とストレス反応にどのような影響を及ぼすかについて入院患者を対象とした質問紙調査に基づき検討したものである.調査対象者は，入院患者137名(平均年齢56.30歳，男性64名・女性70名・不明3名)であった.本研究の仮説は，「自己効力感高群は，低群に比べて治癒志向行動が多く，ストレス反応が低いであろう」「ソーシャル・サポート高群は，低群に比べて治癒志向行動が多く，ストレス反応が低いであろう」であった.主要な結果は，以下の通りである.①自己効力感の下位尺度『健康統制感』の高い者は，低い者に比べて治癒志向行動(患者評定)がより多く， 『苛立ち』を感じる程度が低かった.また，自己効力感の他の下位尺度『対処行動の積極性』の高い者は，低い者に比べて治癒志向行動(患者評定)がより多かった.②ソーシャル・サポートの構成要素の『行動的サポート』をより多く受けている者は，そうでない者に比べて,『苛立ち』および『無力感』を感じる程度が低かった.全般的に仮説を支持する結果を得た.一方，看護師評定による治癒志向行動においては有意な効果が得られなかったこと,自己効力感は治癒志向行動(患者評定)の促進，ソーシャル・サポートはストレス反応の抑制に効果があることなど，仮説が支持された範囲は限定的なものであった.

本研究は、入院経験というライフイベントが生き方に関する態度及び健康行動に対する自己効力感にどのような影響を及ぼすかについて入院患者を対象とした質問紙調査に基づき検討したものである。調査対象者は、入院患者132名（平均年齢61.60歳）、比較群としての健常社会人164名（平均年齢48.06歳）であった。主要な結果は、以下の通りである。1.生き方に関する態度の下位尺度を構成する「人生に対する肯定的態度」尺度においては、高齢の入院患者で得点が高かった。2.健康行動に対する自己効力感尺度では、2つの下位尺度「健康統制感」「対処行動の積極性」のいずれにおいても高齢の方、および入院患者の方が得点が高かった。3.医療スタッフからの情報提供に満足している入院患者の方が健康行動に対する自己効力感が高く、状態不安が低かった。4.入院状況への適応感に対して情報提供に対する評価、健康に対する統制感が有意な正の関連を示した。

本研究は、入院経験というライフイベントが生き方に関する態度及び健康行動に対する自己効力感にどのような影響を及ぼすかについて入院患者を対象とした質問紙調査に基づき検討したものである。調査対象者は、入院患者132名（平均年齢61.60歳）、比較群としての健常社会人164名（平均年齢48.06歳）であった。主要な結果は、以下の通りである。1.生き方に関する態度の下位尺度を構成する「人生に対する肯定的態度」尺度においては、高齢の入院患者で得点が高かった。2.健康行動に対する自己効力感尺度では、2つの下位尺度「健康統制感」「対処行動の積極性」のいずれにおいても高齢の方、および入院患者の方が得点が高かった。3.医療スタッフからの情報提供に満足している入院患者の方が健康行動に対する自己効力感が高く、状態不安が低かった。4.入院状況への適応感に対して情報提供に対する評価、健康に対する統制感が有意な正の関連を示した。

本研究では、看護師が自身の健康に対してどのような効力感を抱いているのか、一般的に健康であることは何に起因すると考えているかについて明らかにする目的で、健康行動に対する自己効力感尺度を用いた分析を中心に検討を試みた。調査1においては、入院群104名、通院群62名、一般健常群165名、看護師群69名の合計400名のサンプルに対して、40歳を基準に各群を分割した上で、比較検討をおこなった。その結果、看護師は、健康行動に対する自己効力感の評定平均値および、健康を《神仏・先祖》や《医療専門職》に帰属する程度が相対的に低いことが示された。また、40歳以上群の方が40歳未満群に比して、疾患に対する対処行動がより積極的で、健康を《神仏・先祖》に帰属する程度が高く、逆に《家族》に帰属する程度が低かった。調査2では、看護師60名を対象とした調査の分析結果から、看護師として長く勤めること、および看護職に対しての愛着が強まることが、健康行動に対する自己効力感に促進的に影響することが明らかになった。

働く人のモデルの有無が短期大学生の進路に及ぼす影響を明らかにするため、保育士、幼稚園教諭を目指す学科に所属する短期大学２年生を調査対象者として検討した。その結果、１）半数近くの学生が入学前後で働く人のモデルをもち、働く人との間柄は「教師」、職業は「保育士」が多い、２）大学入学前に働く人のモデルが存在した場合、より専門志向の理由で入学し、大学進学理由では「教師」に影響を受けた学生が多い、３）大学入学後に働く人のモデルが存在した場合、自分自身のみならず、社会にも目を向けた仕事をする理由であり、その理由の形成では「父親」に影響を受けた学生が多い、４）卒業後の進路（進路目標の決定状況→過去一年間の準備・活動の有無→現状)では、入学前後で働く人のモデルが存在する場合、「準備・活動」に積極的な影響があった。ただし、準備・活動の具体的な内容は、比較的初期の準備・活動に留まっており、そのことから実際の就職の内定には結びついていないとも考えられた。５）入学前後で働く人のモデルが存在する場合、職業レディネスが高く、卒業後の進路を考慮して大学・学科を選択しており、また、大学・学科の講義・演習科目の内容が役立ったと評価していた。

本研究では大学新入生を対象とし、大学進学における学部・学科選択と就業意識に関して、「単一型」と「多様型」という学部・学科種別による比較から検討を行うことを目的とした。質問紙では、大学進学理由、大学選択で重視した事柄、職業選択の各基準の重要性、職業レディネス尺度、大学への期待や納得、満足の程度などが測定された。分析の結果、免許取得など特定の目的をもち、カリキュラムもそれに向けて組まれている学部・学科である｢単一型」の学生の方が、そうでない「多様型」の学生に比べて、大学や自分の将来についてより具体的な目標やイメージをもち、大学に対する期待や納得、満足も高いことが示された。

本研究では、沖縄県の大学生・短期大学生における就業意識に関して、職業選択基準、就職に関連した帰属因、働く理由といった観点から検討をおこなった。沖縄県内の４カ所の４年制大学に通う747名、２カ所の短期大学に通う159名の合計906名（男子342名、女子544名、不明20名）を対象に調査を実施した。分析の結果、大学生に比して短期大学生の方が“勤務制度”“地元志向”“人間関係”といった選択基準を重視していること、職業レディネス高群は“職務挑戦”“社会貢献”をより重視していることが明らかになった。また、就職達成のための帰属因としては、日頃の努力、自分の能力といった内的帰属がなされており、その傾向は職業レディネス高群においてより顕著であった。

本研究では、沖縄県の大学生における就業意識に関して、職業選択基準を中心に検討をおこなった。沖縄県内の2ヵ所の4年制大学に通う大学生449名（男子221名、女子224名、不明4名）を対象に調査を実施した。職業選択基準について尺度構成をおこなった後、各下位尺度得点について出身地（2；沖縄県内・県外）×性別（2）の要因計画に基づき分散分析をおこなった。その結果、県内出身学生が相対的に“地元志向”および“雇用条件”を重視する傾向が強いことが示された。また、女子学生が男子学生に比べ、“勤務制度”や“社会貢献”を重視していることが明らかになった。さらに、具体的な職業選択とそれを支えるイメージに関する内容分析、何のために働くかについての自己と他者間での認識の違いといった複合的な観点から大学生の就業意識についての探索的検討を試みた。

本研究では、職業レディネスおよび進路選択に対する自己効力感を指標として、インターンシップ（職場実習）の前後における大学生の就業意識の変化に焦点をあてた検討をおこなった。沖縄県内の3大学に通う文系の3年次学生398名（男子217名、女子181名）を対象に調査を実施した。職業レディネス21項目および進路選択に対する自己効力感30項目の各合計得点を従属変数として、インターンシップのタイプ（実務型・専門教育型・実習なし）×調査時期（実習前・後）の2要因混合計画による分散分析をおこなった結果、両得点ともに有意な効果は認められなかった。一方、インターンシップ経験に対する全般的満足度が高い群では、低い群に比べて事後調査における両得点が有意に高くなっており、インターンシップ・プログラムへの関与や満足が、職業レディネスや進路選択に対する自己効力感に促進的な影響を与えていることが示唆された。

調査1においては、沖縄県内の高校生（男子450人、女子622人）を対象として高等学校における学校特性、その中でも競争的状況の程度の違いが統制感の発達的変化に及ぼす影響について縦断的データに基づいて検討した。競争的状況が顕在化しやすい学校群として進学校、比較的競争的状況が深刻ではない学校群として普通校および職業校を想定し、それらの群ごとの比較をおこなった。その結果、統制感の発達には学校種による違いがみられ、概ね普通校において発達が促進され、進学校においては発達が抑制される傾向があった。また、下位尺度ごとの検討では、達成統制感と対人関係統制感が曲線的に発達変化することが示された。調査2においては、大学1年生（男子72人、女子98人）に対する質問紙調査に基づき達成経験が統制感に及ぼす影響についての検討を試みた。その際、達成経験としては、大学合格を想定した。その結果、第1志望校への合格は自己決定感を高める可能性があること、男子よりも女子において達成統制感が高いことが示された。

調査1においては、沖縄県内の高校生（男子450人、女子622人）を対象として高等学校における学校特性、その中でも競争的状況の程度の違いが統制感の発達的変化に及ぼす影響について縦断的データに基づいて検討した。競争的状況が顕在化しやすい学校群として進学校、比較的競争的状況が深刻ではない学校群として普通校および職業校を想定し、それらの群ごとの比較をおこなった。その結果、統制感の発達には学校種による違いがみられ、概ね普通校において発達が促進され、進学校においては発達が抑制される傾向があった。また、下位尺度ごとの検討では、達成統制感と対人関係統制感が曲線的に発達変化することが示された。調査2においては、大学1年生（男子72人、女子98人）に対する質問紙調査に基づき達成経験が統制感に及ぼす影響についての検討を試みた。その際、達成経験としては、大学合格を想定した。その結果、第1志望校への合格は自己決定感を高める可能性があること、男子よりも女子において達成統制感が高いことが示された。

本研究の第1の目的は、集団討議の参加者の人数の違いが集団決定および個人決定に及ぼす影響について検討することであった。実験の結果、集団サイズの違いは、集団分極の程度に違いをもたらさなかった。集団サイズの異なる各群に一貫して集団分極がみられたが、個人状況にもどるとその傾向は維持されずに、実験参加者は、集団討議を介して自らの意見に対する碓信度を強めていた。第2の目的は、集団サイズの違いが集団討議過程に及ぼす影響について検討することであった。集団サイズの増加は、集団内に多様な意見をもたらし、他成員に対しての魅力の程度を高めたが、一方、小グループの出現や不参加者の増加をもたらすことが明らかになった。

本研究の第1の目的は、集団討議の参加者の人数の違いが集団決定および個人決定に及ぼす影響について検討することであった。実験の結果、集団サイズの違いは、集団分極の程度に違いをもたらさなかった。集団サイズの異なる各群に一貫して集団分極がみられたが、個人状況にもどるとその傾向は維持されずに、実験参加者は、集団討議を介して自らの意見に対する碓信度を強めていた。第2の目的は、集団サイズの違いが集団討議過程に及ぼす影響について検討することであった。集団サイズの増加は、集団内に多様な意見をもたらし、他成員に対しての魅力の程度を高めたが、一方、小グループの出現や不参加者の増加をもたらすことが明らかになった。