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本センターは「大学の国際化促進フォーラム」大阪大学採択プロジェクト「多様な文化・言語圏からの留学生リクルート：バーチャル大学ツアーの実施」の学内協力部局として、「日本留学に対する不安軽減」を目的とした動画シリーズの制作を担当することになり、2021年度末にはその第一弾として国民健康保険制度を紹介する動画が完成する。これは2023年度の本格的な公開に向けて学内で試験運用されているが、現在制作中の第二弾の制作に資するために、視聴者へのアンケート調査、並びに在籍留学生及び事務職員に対するインタビュー調査を通して、その評価と有用性についての検証を行った。本稿はその結果を報告するものである。

大阪大学日本語日本文化教育センターでは、2020年７月以降、コロナ禍における円滑な授業の実施のためにICT支援を実施してきたが、この活動は同時にICTの知識をもった教員養成を目的としていた。本研究では、このICT支援TAの活動を通したTAの学びについて分析し、その効果を検証するとともに、従来型のTA活動とは異なる複数の授業に対する授業支援の在り方について考察を行った。その結果、教育活動の多様性や教師としてのキャリアの多様性といった従来のTA活動からは得られない学びを得ていることが明らかになった。また、TAらはICT教育機器に関する知識が深まったことや、授業観察を通じて自身の中にICT教育のイメージができるなど、従来型のTA活動の目的である教育指導能力の向上についても期待ができる。その一方で、授業構成の全体把握に関する課題が残った。

研究活動を英語で行う理系大学院留学生であっても、研究室で友好的な人間関係を構築し、安定した研究環境を確保するためには一定の日本語能力が必要になってくることがこれまでも指摘されてきた。そこで、研究活動で忙しく日本語学習の時間を十分に確保することが難しい理系大学院留学生を対象とした、オンデマンド授業と同期型オンライン授業を組み合わせたブレンデッド型日本語学習コースの開発に着手し、その核となる教材を2020年度に大阪大学内の理系研究室でのインタビュー調査と理系語彙コーパスの作成等を通して開発した。そして、2021年度には実際に３回にわたり、コースを開講するに至った。本稿では、実地調査結果と理系語彙コーパスをどのようにシラバスとコースデザインに活かしたのかについて述べるとともに、受講生のアクセスログとフォローアップインタビューを通じて、それらが十全に教育的機能を果たしたのかを検証する。

大阪大学日本語日本文化教育センターでは、タイのマヒドン大学教養学部の協力のもと、2020年1月14日から6月4日までの約5か月間、教育カリキュラム連結型短期留学プログラム（相手側学部生6名が参加）を実施した。本プログラムは、一貫したカリキュラムで渡日前教育と留学中の教育を連結させ、短期間の日本留学での教育効果を最大化させようとするプログラムであり、マヒドン大学に設置されている（「大阪大学ASEANキャンパス」の一つである）ジョイントキャンパスで約1ヶ月半の渡日前教育が、そして本センターで3ヶ月の渡日後教育が行われた。これは実験的プログラムであり、学習の阻害要因とされる留学に対する不安の解消に渡日前教育がどの程度役立つのか、この点を検証するために質問紙調査とフォローアップ・インタビューが実施された。その結果、①「教室外で日本人とコミュニケーションが取れるだろうか」、②「日本人の先生の授業についていけるだろうか」、③「他の学生より日本語能力が劣っているのではないか」という3種類の不安を参加学生は抱いており、特に教室内の不安に関しては「聴解不安」を強く感じていたが、約1ヶ月半という短い期間の渡日前教育であっても、聴解力が向上したと実感していることがわかった。また、渡日前オリエンテーションにおいて、大阪大学に留学している同国人の先輩とのオンライン交流の場を設けたが、このことが留学への不安解消に繋がったことが窺えた。

大阪大学短期留学日本語日本文化特別プログラム（メイプル・プログラム）では必修科目として「日本語日本文化専門演習（MDR）」が開講されている。本科目の運営は、教員だけでなく大学院生のティーチング・アシスタント（TA）、またはティーチング・フェロー（TF）が関わってメイプル・プログラムの学生の学びをサポートしており、これによりメイプル・プログラムの学生とTA・TF双方の成長につながることが期待されている。そこで、TA・TFにとって本プログラムにおける活動がどのような学びを得られる場となっているのかを検証するため、2018年度秋～冬学期、2019年度春～夏学期の２学期間にわたり、各学期開始時および終了時にTA・TFに対してアンケート調査を行い、TA・TFの役割意識と学びについて考察した。その結果、２学期間の教育支援活動を通して、TA・TFは自らの立ち位置を変化させ多様な役割を果たすようになること、新しいリーダーシップの発揮のしかたを身につけ実践するようになり、教育指導能力の向上につながっていることがわかった。また、彼らの成長の個人差にはカリキュラムに関わる要因と個人的要因が関係していることが示唆された。

研究論文

本稿は、2017年度春～夏学期におけるFacebookを通じたメイプル・プログラムの広報について、その影響を統計的手法を用いて分析し、どのような情報がより多くの対象に到達するかを明らかにしようとする。当該期の投稿を、リーチ数を目的変数とし、（1）内容分類（2）投稿者（3）投稿時期（4）投稿曜日（5）参照データ（6）アクションの必要性の有無（7）これからすること／今行っていること（8）おすすめ情報／注意喚起情報の8つの要因を独立変数として回帰木分析を行った。この結果、リーチ数の増加に最大の関連性を持っているのは投稿時期であること、次いで影響力があったのは投稿の内容（箕面キャンパスを中心とする大阪大学に関する情報と教員から学生へのメッセージ）であることが明らかになった。この結果は、広報活動が有効に機能していること、現役生と修了生のCJLCへの愛着の反映と解釈される。

大阪大学日本語日本文化教育センターは、共同利用拠点として国内諸大学で日本語教育を学ぶ学生に対して、教育実習の場所と機会を提供してきた。それぞれの大学において教育実習の位置づけや背景が異なるため、各大学の現状に合わせてカスタマイズした形での教育実習を構築してきた結果、大きく5つの教育実習モデルに集約できるようになった。本稿では、教育実習を外部機関に委託する上での問題点を指摘する。そして、これまでのCJLCで提供してきた5つの教育実習モデルについて概説し、受け入れ機関としてどのように問題点に取り組んできたのかを述べる。さらに、多様化した日本語教育現場と多様化した実習生に応じた教育実習の提供を一機関のみで実施するのが難しいこと、またそれを解決するには大学間が連携して教育実習を行う必要があることを主張する。

研究論文