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総合病院の看護師による多量飲酒のアセスメントと介入の実態、それらと多量飲酒に関する知識・経験との関連を明らかにすることを目的とした。総合病院の外来および一般病棟看護師1033名を対象に、無記名自記式質問紙調査を実施し、372名(36.0%)より得た回答を分析した。看護師の6割は、患者の睡眠、家族関係、食事・栄養状態、飲酒についていつも情報収集を行っていた。しかし、多量飲酒に着目してアセスメントを行う看護師は約3割、介入を行う看護師は2〜3割であった。なお、介入の実施は看護師のアルコール関連問題患者に関わった経験があること、アディクションの知識があること、経験年数の長さ、患者の健康意識や健康管理方法のアセスメント実施に関連がみられた。総合病院看護師のアディクション、健康増進のための飲酒習慣の知識獲得は、多量飲酒者への介入につながり、アルコール関連問題の2次予防を促進する可能性が示唆された。(著者抄録)

【目的】本研究では人間の発達、特に乳児期、幼児期、児童期、思春期・青年期の発達について、保健医療系学部に所属する大学生がどのような知識を持っているのかを明らかにすることを目的とした。【方法】2016年度に、関東地方A県にあるB大学保健医療系学部第1学年に在学し、筆者が担当した「発達心理学(後期15コマ)」を受講した、男子学生3名、女子学生38名の、「乳児期」「幼児期」「児童期」と「思春期・青年期」の発達に関する小テストの回答を分析した。【結果】乳児期、幼児期、児童期、思春期・青年期とも、項目によって知っている割合が大幅に異なり、一様に理解されていることもあれば、あまりよく知られていないこともあることが明らかとなった。【結論】学生自身の体験等で理解しやすい事柄については正しい知識が身につく一方で、そうでない事柄は誤った知識を身につけている可能性が示唆された。(著者抄録)

看護系大学及び看護専門学校の学生の処方薬・市販薬の使用等に関する実態を明らかにすることを目的に、関東圏内の看護系大学と看護専門学校のレギュラーコース(レギュラー群)と、ノンレギュラーコース(ノンレギュラー群)の学生1-3年生を対象に、郵送式の自記式質問紙調査を実施した。結果、対象者数は看護系大学が317名、レギュラー課程257名、ノンレギュラー課程198名の計772名(男性73名、女性699名)であった(回収率90.0%)。処方薬を使用中の者は全体で12.6%、用意している者は14.5%であり、指示の通り内服している者は74.2%、頓服ゆえに自分で調整している者と、医師から言われていないが自分で調整している者がともに11.3%であった。一方、市販薬を使用中の者は全体で4.4%、用意している者は21.9%であった。その他、自由記載を含む結果からも、学生の大半は適切に処方薬や市販薬を使用している可能性が示唆された。また学生は、元来健康や疾患に関心を持っており、看護学の学習を積む中で治療や薬物療法に対する意識やコミットメントを高めていくことが推察された。今後は、そのような彼らの疑問や問題意識に対する教授と、薬剤が身近にある環境で就労する看護職特性を加味した、薬物乱用や薬物使用障害の予防教育の構築が求められてこよう。(著者抄録)

本研究においては、行動分析学の視点から理論および介助の方法論を解説したパソコン上で作動する教材を開発し、介護職員3名に自己学習とセルフチェックを行ってもらい、介護老人保健施設入所者に対するベッドから車椅子への移乗介助技能への効果を、単一事例実験計画法を用いて検証した。その結果、3名とも適切な介助の頻度が増加(平均46.2%)し、彼らが日頃介助している入所者も、より少ない介助で移乗が行えるようになった。また、移乗介助指導の効果が同じ入所者の脱衣介助に反映されることも確認された。さらに、指導プログラムの内容や意義に関しても比較的良好な受け入れや評価が得られた。以上のことから、従来の指導方法によるデメリットを補完する役割を果たすことができ、本教材が介護職員指導における効果的な方法論として位置づけられる可能性が示唆されたが、対象の選択および追跡調査の問題、操作性や内容などに関する課題も残された。(著者抄録)

本研究の目的は,外国人がインフルエンザ流行時期に行う予防行動と発症時にとる対処行動の実態を把握することである.石川県加賀地区の国際交流関連施設に出入りする外国人239名に無記名自己記入式質問紙調査を行い,161名から回収され(67.4%),有効回答は135名(83.9%)であった.生育国23ヵ国を6地域(ヨーロッパ,アジア,北米,オセアニア,中南米,アフリカ)に分類し分析した.外国人は,インフルエンザ流行時期予防行動の「ワクチン接種」「加湿する」「外出後のうがい」の実施率が低く,発症時対処行動の「咳がでるときフェイスマスクをつける」「換気する」「病院受診」の実施率が低かった.日本でのインフルエンザ流行時期に外国人の感染を予防し,発症時に対処するには実施率が低かった予防行動や対処行動の更なる推奨が必要である.さらに文化的相違に配慮した感染予防・対処セミナー開催やパンフレット作成が必要である.(著者抄録)

本研究の目的は,日本人女性の公費助成対象外HPV(human papilloma virus)ワクチン接種許容に関連する要因を抽出し,今後の対策と研究の方向性を考察することである.2006年1月から2013年6月までに公表された原著論文を医療文献データベース(医学中央雑誌,MEDLINE)で検索し,15件の量的研究を分析した.HPV/HPV関連事項の認識状況,HPVワクチン接種の認識状況/許容状況は,日本国内で多様であった.接種啓蒙活動において「女性間でHPV関連知識の程度に相違がある」「HPVが自分に関連すると認識していない」「HPVワクチンの有効性と安全性に懸念を抱いている」に対応し,活動標的を女性の周囲の人たちにも拡大する必要がある.さらに「自己負担の減額」「接種実施方法・場所の明示」「接種しやすい施設環境の整備」「多様な広報媒体の利用」が必要である.HPVワクチンの安全性の確保は当然のこととして,今後の研究は信頼性・妥当性のさらに高い調査が実施される必要がある.(著者抄録)

看護職者の職業感染予防に関する知識と実践への意識の実態について明らかにすることを目的に、看護職者1,552名に対して質問紙調査を実施した。知識を問う質問では、アルコール製剤による擦式手指消毒の抗微生物効果に関する項目で最も正答率が低かった。米国CDCは、同製剤による一般的な状況での手指消毒について、抗微生物効果等の点から目に見える汚れがなければこの方法を手指衛生の第一選択とするよう推奨している。中でも、病院勤務者に比べて老人保健施設勤務者、また感染防止対策に関する研修会への参加経験が有る者に比べて参加経験の無い者ではいずれも正答率が有意に低かった。実践に関する意識については、職業感染によって医療従事者が感染源となる可能性においては92.4%が認識していた。しかしながら、職業感染が侵襲的処置において発生しやすいという認識は60.4%と低いことが明らかとなった。(著者抄録)

がん療養者の在宅緩和ケアを強化するための教育支援内容を検討することを目的に,石川県内の訪問看護師を対象に質問紙調査を実施した.がん療養者への援助内容37項目について,援助の実施度と困難感,また,在宅緩和ケアを実践する上で獲得したい知識・スキル8項目の不足感と獲得希望度について,57名から有効回答を得た.看護援助の実施度は高い傾向にあり,実践上の困難感は,"時々〜しばしば"感じる傾向にあった.また,「最新のがん治療」「麻薬類の使い方」「CVCポート」「疾患」「症状コントロール」「補完・代替医療」「リンパドレナージ」の知識,「コミュニケーションスキル」の不足感は,"しばしば"あり,その知識・スキルの獲得希望は高かった.今後,困難感の低下に繋がる研修内容の検討と獲得のニーズが高い知識・技術に対する研修の必要性が示唆された.(著者抄録)

日本では、HIV感染者・AIDS患者ともに増加の状況が続いており、HIVやAIDSに対する知識の普及・啓発活動が行われている。世相の反映を受けて昨年の看護師国家試験には、HIVやAIDSに関する問題が出題されており、看護職者にHIVの感染経路やAIDS発症の診断、抗HIV薬に関する知識、HIV陽性者の性交渉に関する知識が求められてきている。本研究は看護系大学の学生のHIV・AIDSに関する基礎的知識の実態について学年進行による知識の程度の相違を調査した。その結果、専門知識は2年生が1年生よりも知識が深まっていた。特に、(1)「AIDS発症」、(2)「HIV感染経路」、(3)「HIV陽性者の福祉サービス・HIV陽性者の性交渉」に関して、1年生より2年生の正解率が高かった。その一方で、(4)「看護師の役割」については1、2年生とも正解率が低いものもあった。今後、知識のみならず、看護師の役割も強化できる教育の構築が重要である。(著者抄録)

この調査の目的は,子宮がん検診の受診の実態を把握し,受診行動に関わる因子を明らかにすることである.そこで石川県A市に勤務する20-60歳の事務系女性職員293名を対象に無記名の自己記入式質問紙調査を行った.その結果,有効回答数は228名で,子宮がん検診の受診経験率は64.5%であった.受診動機は,職場検診,自分の健康管理が多く,受診しない理由は,まだ検診を受ける年齢ではない,恥ずかしい,忙しい,関心がないが多かった.受診経験率は,年齢,婚姻状況,出産経験,閉経,子宮がんに関する知識と関連しており,若年齢,未婚,出産未経験,閉経前,子宮がんに関する知識不足の女性ほど子宮がん検診を受診していなかった.子宮がん検診の受診率を向上させるためには,特に若年齢女性に対して羞恥心を減らす配慮や,受診機会の拡大,子宮がんに関する知識の普及を図ることが必要であると考えられた.(著者抄録)

社会的スキルは経験から学習されるとの観点から,看護における社会的スキルに関連すると予想される諸要因を検討した.「看護における社会的スキル」の4下位尺度と,個人的経験,病院内経験,内的経験および個人の特性との関連をみた.その結果,個人的経験との関連は少なく,経験年数や周手術期患者の看護経験,身近なモデルの存在や自主的な研修参加がそれぞれ異なる種類の社会的スキルと関連していた.このことから,「看護における社会的スキル」は病院内の経験とより強く関連するものであることが伺えた.「共感性」の概念と近いものとして採用したエゴグラムの「養育的な親」が「看護における社会的スキル」と関連することから,共感性の獲得がスキルを向上させる要因であることが示唆された.(著者抄録)

横須賀市と横浜市でリハビリテーション科のある100施設を対象に、極超短波療法(マイクロ)の使用状況と安全管理についてアンケート調査を行い、マイクロ実施の27施設を調査対象とした。施設数で担当者が理学療法士:8施設、看護師、医師:各6施設、リハビリ助手:3施設、柔道整復師、マッサージ師、マッサージ師と鍼灸師:各1施設、無回答:1施設、使用頻度は0.8〜160人/日、治療時間は全施設10分、出力は60〜200Wであった。患者への確認事項は「体内の金属の有無」100%、「ペースメーカー使用の有無」96.3%、「アクセサリー装着」88.9%、「アプリケーターの向き」81.5%、「洋服の確認」「電子機器の使用」各77.8%、患者不調の訴えは8施設(29.6%)、内容は発赤、火傷、気分不快であった。マイクロの隣に機器設置が21施設(77.8%)、不具合発生が14施設であった。電磁波の知識を得ていたのは9施設(33.3%)、18施設(66.7%)で知識を得ておらず、20施設(74.4%)で電磁両立性規格を知らなかった。