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1980年1月から2010年12月までの30年間にがん研病院頭頸科で一次治療として手術を行った頭頸部原発粘膜悪性黒色腫40例の治療成績を検討した。男女比1：1，年齢は24～79歳（中央値62歳），観察期間は5～174ヶ月（中央値23ヶ月）であった。原発臓器は鼻副鼻腔：28例，口腔：9例，咽頭：3例。TNM分類（AJCC/UICC第7版）ではT3：8例，T4a：23例，T4b：9例でN0：36例，N1：4例，stage III：6例，stage IVA：25例，stage IVB：9例であった。Kaplan-Meier法による5年局所制御率，粗生存率，無再発生存率は70%，43%，29%であった。TNM分類は臨床的な予後とよく相関し，T4b，N1は予後不良であった。原発後方再発の制御が課題と考えられた。後発頸部リンパ節転移も高率にみとめ，頸部郭清が治療成績の維持に一定の効果を認めた。

当科における上顎癌の治療は1960年代後半から佐藤ら1）の三者併用療法をmodifiedした治療法を行い，その成績は1970年から1980年までの症例で5年粗生存率41.8%が得られていた2）。その後，さらなる成績向上を目指しCT，MRIによる画像診断を取り入れ，術前放射線療法の効果に応じた一塊切除を行なう方法に切り替えた。結果，1980年から2008年までの一塊切除136症例では5年粗生存率：62.1%，5年原発巣制御率75.2%が得られた。術前療法の効果では単独照射より動注照射の方が効果的であった。上顎近傍には眼球等の重要臓器があり顔面形態の保存を含めたQOLを考慮したさまざまな治療方法が示されているが，本稿では上顎扁平上皮癌に対する一塊切除法の成績について報告する。

頭頸部癌の治療後にみられる摂食・嚥下障害に対する当科の取り組みを紹介した。嚥下造影検査，嚥下内視鏡検査を行う際には検査時状況画像ならびに嚥下時産生音を同時記録し，記録された患者の姿勢，体格，意識レベル，表情や意欲，摂食運動，発声，呼吸音，嚥下音むせなどの情報を利用することにより摂食・嚥下障害の効率的な臨床的対応を実現している。また摂食・嚥下障害の訓練法ならびに対応法を短期間に確実に習得させるために入院下集中リハビリテーションを行っており，その副次的効果として短期間での摂食レベルの改善を得ている。さらに頭頸部癌術後患者には摂食・嚥下障害の改善のために各種口腔内装置を適用しており，今回は舌接触補助床と下顎復位装置について紹介した。

厚生労働省科学研究費補助金「頭頸部がんのリンパ節転移に対する標準的治療法の確立に関する研究」（斉川班）で作成した頸部郭清術後機能評価法を用いて，本研究班において見学調査され詳細な術式の情報が得られた症例を対象として，郭清範囲の縮小や非リンパ組織の温存，術後照射が，頸部郭清術後Quality of Lifeに与える影響を検討した。郭清範囲をレベルIIIまでに縮小することで，「肩や首の硬さ」や「締め付け感」などの悩みが減ること，レベルVを郭清しても胸鎖乳突筋や副神経を温存すれば，これらの後遺症を軽減させることができること，胸鎖乳突筋の切除により有意に「肩の下がり」がみられること，副神経切除例では「首の痛み」や「外観」での悩みが多いこと，50Gy以上の放射線治療例では「首が硬い」という訴えが強くなること等が確認された。

頭頸部再建手術においては，切除側と再建側がお互いの要望するところを熟知し，協調性をもって計画的にチーム医療を実施することが大事である。切除側の注意点には，特に原発巣切除断端の良好な血流ならびに健常組織の保存，血管吻合の候補となる血管の愛護的操作と保存がある。一方再建側の注意点には，最適なvolumeを持ち血流の安定した皮弁の採取，術後機能を最大限に引き出し，かつ合併症を回避すべく工夫を施した再建が挙げられる。実際の手術が時間の点でも，人員配置の点でも継ぎ目なく有効に行われるためには，切除，再建の両者が要求する細かい部分までをよく熟知し，お互いが協調していく体制が必須である。

耳下腺腫瘍のMRIにおける鑑別診断法について，2005年3月から2008年4月まで癌研究会有明病院頭頸科で組織診断が確定した97腫瘤を対象として，良性腫瘍を多形腺腫とワルチン腫瘍，その他良性腫瘤の3つ，悪性腫瘍を癌と悪性リンパ腫の2つの合計5つの腫瘍型に分けて検討した。良・悪性の鑑別診断には腫瘤の形態と被膜構造の有無が重要である。良性腫瘍は類円形あるいは分葉状形態で，全周性被膜構造を有するものが多く，悪性腫瘍は不整形で被膜構造の無いものが多い。多形腺腫は拡散強調像から得られるみかけの拡散係数最高値（ADC最高値）が2.0以上と高値であることが多い。ワルチン腫瘍は造影剤を用いたダイナミック造影の時間信号強度曲線が急増・急減の特徴的パタンを呈した。これらの結果から，耳下腺腫瘍の良・悪性の鑑別診断にはMRIで特徴的所見を得ることが有用であると考えられた。

（目的）舌根の広範囲切除症例において，術後嚥下機能を評価することで最適な再建手術方法を検討する。（方法）癌研有明病院頭頸科で2007年1月から12月までに手術を行った口腔中咽頭癌症例のうち，舌根を半分以上切除しかつ喉頭を保存した症例5例を対象とした。再建については，まず残存舌根の能動的な動きを確認し，下端の粘膜を寄せて狭い咽頭腔を作成した後，ボリュームのある皮弁を咽頭腔に突出するように縫着した。全例，喉頭挙上術や輪状咽頭筋切断術は行っていない。これらの術後経過と嚥下機能を詳細に観察して検討した。（結果）5例全てにおいて経口摂取が可能であった。2例が術後早期に再発を生じていた。（結論）この方法によりある程度良好な嚥下機能が期待できると思われた。ただし予後の悪い症例もあるため術式選択や術後管理には十分注意すべきと思われた。

1999年から2003年までの5年間に癌研有明病院頭頸科で治療した下咽頭扁平上皮癌295例を検討し，治療成績の現状と，当科で行っているQOL向上の工夫について紹介した。295例中，根治治療を行ったのは245例（83%）であり，5年死因特異的生存率はStage I：100% II：88.8% III：80.8% IVa：53.8% IVb：28.6%であった。Stage IIIまでは満足いく結果であったが，全症例の67%を占めるStage IVの予後が不良であり，主な非制御部位は遠隔転移38%と頸部25%であった。予後向上のために当科では術後治療として病理学転移が4個以上の症例は術後放射線治療と化学療法（CDDP，5-FUもしくはTS-1）を中心として行っている。QOL向上の工夫は，喉頭摘出後の音声再建としてボイスプロステーシス（PROBOX2®）を用いた二期的シャント形成を積極的に行い，良好な結果を得ている。

本報告では，下顎骨内から発生した骨中心性腺様嚢胞癌の稀な1例を報告する。49歳の女性が3か月前から下顎の麻痺感があり受診した。被覆口腔粘膜に異常はなかった。パノラマ，デンタルエックス線写真とCT像で下顎骨体のほぼ全体にびまん性骨融解性変化がみられた。T2強調MR像では両側の下顎神経周囲浸潤と右側口腔底と顎下部から鎖骨上レベルまで波及したアグレッシブな悪性腫瘍が疑われた。下顎骨亜全摘，舌喉頭全摘と両側頸部郭清術が施行された。術中，左側下顎神経周囲への浸潤が頭蓋底付近まで，右側は鎖骨下まで鎖骨上神経周囲に浸潤がみられた。また，両側性頸部リンパ節転移も病理学的に認めた。手術標本の詳細な病理学的検討で，下顎骨中心性腺様嚢胞癌が示唆された。本例は術後5か月半で多発性骨転移にて死亡した。このような臨床像，画像および病理組織像は1981年以降の文献の下顎骨中心性腺様嚢胞癌の22例にはみられないものであった。

腺外浸潤は甲状腺乳頭癌の重要な予後因子の一つであるが，鋭的剥離可能な他臓器浸潤（癒着）は予後に影響しない。甲状腺癌取扱い規約ではこれをEx1として，真の浸潤Ex2と区別してきたが，施設・術者により適用の異同も見られる。今回，反回神経については術前麻痺を認めた症例，気管・食道については粘膜面までの全層浸潤を認めた症例を新たにEx3と定義し，麻痺のなかった反回神経合併切除例，気管表層切除や食道筋層切除により根治の得られた症例をEx2として，予後因子としての有意性について検討した。1993～2004年の初取扱い乳頭癌症例562例（微小癌は除く）中，Ex0が272例，Ex1が149例，Ex2が81例，Ex3が60例で，各群の10年無再発生存率（DFS）は94%，81%，56%，41%，10年疾患特異的生存率（DSS）は99%，94%，91%，65%であった。DFSについてはEx1とEx2の間で有意差を認めたが，DSSについてはEx2とEx3の間で有意差を認めた。Ex3は明解なうえ，乳頭癌の生命予後不良因子として重要であり，現行のEx分類に付加する価値があると考えられた。

舌癌に対する頸部郭清術の適応，術式は施設により異なり標準化が望まれている。今回多施設において共通のプロトコールに則り，舌癌の治療を施行し推奨すべき頸部郭清術の適応および術式において検討した。その結果，T1N0症例およびearlyT2N0症例には予防的頸部郭清術を施行しない，lateT2N0症例およびT3N0症例にはlevel I～IIIの予防的頸部郭清術を施行する，anyTN1症例に対してはlevel I～IIIの頸部郭清術を施行する，anyTN2a症例に対してはlevel I～IVの頸部郭清術を施行する，anyTN2b以上の症例に対してはlevel I～IVの頸部郭清術を施行する，といった治療が現時点での推奨される舌癌の頸部の取り扱いという結論に至った。今後さらに症例を増やしプロトコールの妥当性を検証し，T2N0症例の線引きを明確にしていく予定である。

1985年から1999年までに当科で根治治療を行った上歯肉，硬口蓋原発扁平上皮癌51例を対象として原発巣制御の治療成績を検討した。この時期における全体の原発巣制御率は70.6%であったが，治療法別では，手術のみ73.3%，根治照射71.4%，術前照射＋手術68%，T分類別ではT1：85.7%，T2：60%，T3：77.8%，T4：80%，術式別では上顎部切69.2%，上顎全摘80%であった。腫瘍の存在部位と原発巣制御の関係をみてみると，口腔前方に腫瘍が存在する場合，制御は良好であったが，後側方や正中に存在する場合で制御が不良であり，再発部位として側頭下窩深部や翼口蓋窩への再発が比較的多く認められた。このような例では救済手術が不可能で，直接的な死因となることが多いため，手術手技上，後方側方への深い浸潤がある例では，できるだけ良好な視野が得られるようなアプローチを充分計画することが大切と思われた。

1979年11月から2000年2月までに当科で根治手術を施行した原発性顎下腺癌，舌下腺癌新鮮例33例を対象として治療成績ならびに臨床像について検討した。33例の内訳は腺様嚢胞癌16例，腺癌7例，粘表皮癌6例，その他4例であった。TNM分類，病期分類ではT1：2例，T2：14例，T3：15例，T4：2例，N0：25例，N（+）：8例，I期：13例，II期：11例，III期：1例，IV期：8例であった。全症例の原発巣制御率は5年で75.5%，10年で61.8%，疾患特異的累積生存率は5年で52.2%，10年では47.5%であった。原発巣制御では充分な安全域を取った一塊切除を行うことが重要であると考えられた。一方，生存率に強く影響を与える因子として頸部リンパ節転移の有無があげられた。また，再発例の治療では遠隔転移に対する制御が重要と考えられた。

頸部郭清術は頭頸部がんの外科治療の基本術式といえる。米国では2002年に頭頸部外科の関連学会が中心となって頸部リンパ節の分類と頸部郭清術の名称に関する新提案がなされた。本邦では系統的かつ統一性のある定義づけが行われておらず，治療法の比較検証のための術式の記載法の統一のみならず個別的治療からも頸部郭清術の系統的分類と命名法が必要とされる。隣接臓器との整合性と欧米の分類との互換性を図り，新たなる系統的分類と呼称を提唱した。頸部リンパ節の分類としては，基本的に日本癌治療学会リンパ節規約を用いて3つの基本領域とその他の領域に分類し，さらに基本領域に小分割として亜区域を設けた。術式は郭清範囲により全頸部郭清術と選択的頸部郭清術の名称を用いて分類した。術式の簡略表記法は郭清された領域と切除された非リンパ組織の2つの要素を略字で表記した。

近年の頸部郭清の術式はより機能温存的な方向に向かっている。N0症例には様々なSNDが考案され普及したが，N+症例にも周囲組織の保存や郭清野の縮小が可能か否か検討した。1985年から2000年までの舌癌でリンパ節転移陽性の頸部137側と，1995年から2001年までの下咽頭癌でリンパ節転移陽性の頸部83側を対象としたところ，舌癌ではRNDの頸部制御率が80%に対しmRNDは91%，下咽頭癌ではRNDが79%で，mRNDが92%であった。また後頸部への転移症例は舌癌で3%，下咽頭癌で8%あったが，そのほとんどは胸鎖乳突筋後縁のすぐ後方にあった。当科で最近行っている前方からのアプローチによる頸部郭清の術式を示し，今後はN+症例であっても場合によりこのような郭清で周囲組織の保存と後頸部の郭清野の縮小を行っても問題のない可能性を示した。

遠隔転移 (M) は甲状腺乳頭癌 (PTC) において最大の予後不良因子であるが, PTCのMには長期間進行しない例も少なくなく, その予後予測は容易でない。当科におけるPTC 604例 (1976～98年, 微小癌は除く) 中, 初回治療時Mを認めたものは32例 (5.3%), 術後経過観察中にMを認めたものは26例 (4.3%) であった。全M症例58例中28例 (48.3%) が原病死していたが, うち5例は局所の原因による死亡であった。一方, 7例は治療によりMが消失していた。5年以上の経過観察でMが進行していない24例とMが急速に進行した24例を比較すると, 前者には若年者, Mが小さいもの, 肺のみに遠隔転移したもの, 原発巣の病理組織像が高分化成分主体のものが有意に多かった。Mに対しては131Iによる内照射治療や切除手術を適宜行うが, 特に進行の遅いことが予測されるM症例では, 局所の制御も重要であると考えられた。

頸動脈を含む周囲軟部組織に浸潤する頭頸部悪性腫瘍に対し, 局所制御の機会を得るため, 頸動脈を含む拡大合併切除が試みられてきた。当科で29年間に実施した血行再建, 非再建例を含む頸動脈切除症例を対象として, 頸動脈切除の合併症および頸動脈切除を含む頭頸部癌摘除術の術後成績について, 回顧的研究を行った。1984年以前は, 頸動脈切除例は全例結紮を行っていた。1996年以降は, 可及的に頸動脈の血行再建を行うこととしている。62例が調査可能であった。頸動脈切除後, 35例が結紮され, 27例が再建された。脳梗塞は13例に発症した。頭頸部扁平上皮癌症例34例を検討した結果, 50%疾患特異的生存期間は12ヶ月であった。5年無病生存率は13%であった。局所再発率は39%であった。手術治療をしない場合の病状の経過とのバランスを十分に考慮して手術適応を決めるべきである。

1990年1月から1999年12月までの頭頸部管腔癌患者 (扁平上皮癌) 計2297例のうち, 頭頸部癌の治療時および治療後2000年12月までに重複癌を認めたものは258例 (11.2%) あった。重複部位は多いものから順に, 食道, 頭頸部, 胃, 肺であった。同時重複食道癌は81例あったが, 下咽頭癌の13.7%に初診時食道癌を合併していた。そのなかで20例が治療として喉頭全摘を含む同時手術が施行されていたが, 開胸して縦隔を郭清したものは気管断端の壊死が生じる頻度がやや高くなり, それを防ぐために甲状腺を気管に付着させたままで保存する術式や, 敢えて異時手術とする場合を紹介した。

近年, 頭頸部癌の早期診断と治療法の進歩により, 初発癌の制御が向上し, 続発癌に遭遇する機会が増加する傾向にある。そのため時に, 口腔内に限局して多発し, 診断, 加療に苦慮させられる症例に直面することが少なくない。そこで今回われわれは, 口腔内多重癌に着目し, 主にその治療法について検討を加えた。対象は1960年1月から1998年12月まで39年間に当科を受診した口唇癌を含む口腔扁平上皮癌2169例中, 口腔内多重癌1次症例30例であった。その内訳は, 同時性癌7例, 異時性癌23例であった。初発癌に対する第1次治療としては, 同時性癌では7例中5例で外科的切除が施行されていた。一方, 異時性癌では23例中12例が放射線治療単独であった。外科的切除を施行した18例中14例が制御可能であった。これらのことから, 口腔内多重癌の治療法としては外科的切除が有効であると考えられた。

先に, 甲状腺乳頭癌において3cm以上の大きなリンパ節転移 (CN3) は, 特に50歳以上の患者で重要な予後不良因子となることを報告した。今回, 乳頭癌604例を対象に, そのリンパ節転移の意義に関してさらに詳細に検討した。CN3の disease specific survival に対する risk 比は年齢50歳以上で5.3と有意に高く, CN3ありの60例中20例が原病死していた。遠隔転移死が12例, リンパ節再発の繰り返しによる死亡が4例であった。一方, 病理組織学的リンパ節転移5個以上 (PN5) の症例では disease free survival に対する risk 比が年齢50歳未満で3.5と有意に高かった。50歳未満でPN5ありの115例中18例16%でリンパ節再発がみられた。リンパ節転移の大きさは特に高齢者で, 遠隔転移や局所再発の繰り返しに伴う低分化化による癌死危険度と関連し, リンパ節転移の数は特に若年者で, リンパ管侵襲の程度を反映しリンパ節再発率と関連することがわかった。

低侵襲な治療が望まれる近年の流れの中で, 当科の手術治療における工夫や注意点を挙げた。また今後の低侵襲手術の適応を考えるために, 遊離皮弁再建症例の合併症率や, 切除や再建を縮小せざるを得なかった高齢者の手術治療結果を検討した。その結果当科での2001年12月までの遊離皮弁再建症例全1,843例中, 全体の合併症率は24.3%, さらにその中で皮弁の全壊死率は2.7%であった。また80歳以上の高齢者で手術治療を中心に行ったものは85例あり, その中で遊離皮弁再建症例は15例あったが全例皮弁は生着した。高齢者は術後に重篤な合併症を起こす危険性があるが, 必要以上に再建手術を縮小すると創部の合併症や機能低下をきたすこともあることが示唆された。

頭頸部腫瘍術後嚥下障害に対する頸部聴診法の判定精度を明らかとするため, 頭頸部腫瘍患者の頸部より検査条件を規格化して検出した嚥下時産生音を対象として, 嚥下障害の有無について音響特性の臨界値による判定および聴覚による判定の精度を検討し, 以下の結果を得た。1. 嚥下音 (159音) の持続時間の臨界値 (0.79秒) による判定とVF所見との判定一致率は77.3%であった。2. 嚥下後呼気音 (194音) における0～250Hz帯域の補正音圧レベルの臨界値 (25.3dB) による判定とVF所見との判定一致率は77.3%であった。3. 嚥下前の呼気音・嚥下音・嚥下後の呼気音からなる44サンプルについて, 6名の検者による聴覚的判定とVF所見との判定一致率は83.5%であった。

両側転移を伴う主な頭頸部癌の, 手術主体の治療を行う際の対応を考察するため, 10年間の病理学的両側転移症例の治療成績を検討した。喉頭癌 (16例, 全症例の4.3%, 以下同様) の5年粗生存率は31%であり, 他の癌と比較すると予後良好で, 根治を目指せる症例が多かった。下咽頭癌 (32例, 19%) の5年粗生存率は19%で, 総転移個数が6個以上の症例と, 5個以下の症例では, 生存率に有意差を認めた。また従来の adluvant chemotherapy は無効と思われ, 新たな方法の開発が必要と考えられた。中咽頭癌 (16例, 13%) は, 他癌と比較すると予後不良 (5年粗生存率13%) であったが, 臨床的両側転移症例で, 術前治療奏効群の中に, 根治治療を目指せる症例があった。舌癌 (16例, 4.3%) の5年粗生存率は19%であり, 臨床的・病理学的に明らかな両側転移症例では, 2年以内の生存しか得られず, 手術適応には熟考を要した。また健側の最低位転移レベルがIII以下の症例でも長期生存はなかった。

甲状腺濾胞癌のすべてを術前に濾胞腺腫と鑑別することは不可能であるが, 遠隔転移を生ずる可能性の高い濾胞癌を区別することができれば臨床上の意味は大きい。濾胞癌34例 (1985～1999年, 男11, 女23, 27～76歳) を対象に遠隔転移例の臨床病理学的特徴を検討した。遠隔転移例は11例 (骨7, 肺2, 骨+肺2)で, うち4例が原病死しており, 非遠隔転移23例 (原病死0) より有意に予後不良であった。遠隔転移例では非遠隔転移例と比較して, (1) 術後血中サイログロブリン値が正常化しない (全例)。(2) 割面の肉眼所見で広範浸潤型を呈し (11例中10例), 厚い被膜を持つ症例が多い (11例中8例が1mm以上の厚さの被膜)。(3) 組織学的に脈管侵襲陽性 (全例) で, 低分化成分を持つ症例が多い (11例中10例)。といった特徴があった。これらの特徴を有する症例については, 例え初診時に遠隔転移がなくとも長期の経過観察が重要と考えられた。

中咽頭切除後に再建, 非再建例ともに鼻咽腔閉鎖機能不全による言語障害, 嚥下障害が生ずることがあり, リハビリテーションの対象となっている。これらの障害に対してわれわれは鼻咽腔部補綴を適用している。今回, 悪性腫瘍により中咽頭切除後の再建, 非再建例5症例に対して鼻咽腔部補綴を行い, 補綴物装着前後の発音機能, 嚥下機能について検討を行った。その結果, 5症例において鼻咽腔部補綴物装着により発音・嚥下機能の顕著な改善が得られ, 鼻咽腔部補綴の有効性が明らかとなった。また, 中咽頭切除症例の鼻咽腔部補綴装着後の成績を左右する因子として, 軟口蓋後縁の残存の有無, Passavant 隆起の有無, 他部位への切除の有無などが考えられた。

われわれが行っている頭頸部腫瘍術後患者に対する嚥下機能訓練法を紹介するとともに飲み込み検査で評価した訓練中の嚥下機能の経時的変化とアンケートを用いて調査した嚥下機能に対する患者の主観評価について報告する。対象は透視検査で嚥下障害が確認された頭頸部腫瘍術後患者24名で, 飲み込み検査では水30ml, プリン5g, および粥5gを飲み切るまでの時間を計測した。機能訓練の効果と嚥下機能に対する満足度についてはアンケート表を用いて患者の主観評価を調査した。機能訓練期間平均13日間で, 飲み込み時間は水では30.7秒から8.5秒, プリンでは32.8秒から9.4秒, 粥では33.3秒から11.4秒と顕著に短縮した。機能訓練の効果については15名中13名が「非常に効果があった」と回答し, 訓練後の嚥下機能に対する満足度については15名中10名が70%以上の高い満足度を示した。以上の結果はわれわれが行っている嚥下機能訓練法の有効性を反映し, これらの方法が患者のQOLの向上にも十分役立つことを裏付けたものと考えられた。

1978年から1993年までに経験した上縦隔手術症例は143例あった。上縦隔手術の適応は, 原発腫瘍の縦隔進展, 上縦隔リンパ節転移, 術後の気管壊死, 気管孔再発, 食道瘻孔である。郭清の下方限界は気管分岐部の高さであり, 胸膜や血管への浸潤例についても症例によっては切除の対象とされた。気管の切除限界は適切な再建方法を選択すれば, 全気管の切除も可能である。手術手技上最も問題になるのは, 縦隔気管孔をいかに安全に形成するかということである。これには, 気管と皮膚の縫合部に緊張をかけないこと, 残存気管の血流が保たれていること, 必要に応じて腕頭動脈をはじめとする大血管を各種筋 (皮) 弁で被覆することが大切である。特に残存気管が短い例では, 遊離前腕皮弁の使用も有用である。疾患と郭清範囲による5年生存率は, 現状では満足できるものではないが治療可能範囲の拡大は今後大きな意義をもつと考えられる。

頭頸部進行癌は手術可能例においても一次治療後に再発, 転移が起こることが多く, その予後は良いとは言えず治癒させることが難しいのが現状である。今回我々は一次治療後に補助化学療法を行い。生存率の向上の可能性を検討した。CDDP, 5-FUまたはCDDP, PEPを中心とした化学療法を61例に施行した。結果として, 下咽頭癌のpN 4個以上症例, 舌口腔底癌の Stsge IVでAC施行例の方が非施行例より予後が良い傾向がみられた。今後さらに Adjuvant chemotherapy の有用性を検討するため症例を重ねる必要がある。

皮膚に浸潤した頭頸部進行癌, 再発癌に対して, 皮膚合併切除を含む根治手術を行った。切除後の皮膚の再建には, DP皮弁 (20例), 広背筋皮弁 (有茎2例, 遊離9例), 大胸筋皮弁 (5例), 前腕皮弁 (3例), 腹直筋皮弁 (2例) を症例に応じて用いた。皮膚と同時に咽頭や口腔の再建を要した13例では, 2つの皮弁を組み合わせて使用した。合併症としては, 瘻孔形成2例, 皮弁壊死2例があり再手術を要した。複雑な再建には有離皮弁が有用と思われた。全体の局所制御率は46.3%, 5年生存率は29.8%であった。

頸動脈との癒着が疑われる転移リンパ節を有する頭頸部扁平上皮癌患者41例について, 術前のCT所見と手術所見および病理組織像とを比較し, 頸動脈から腫瘍の手術的剥離が可能か否かについてのCT診断を検討した。CT所見では, (1) 腫瘍に接する部分での動脈壁像の状態, (2) 腫瘍が動脈壁を取り囲む程度, の2点を診断基準に定めた。その結果, CT像で腫瘍が頸動脈に接していても, ある程度, 動脈壁の確認ができる症例では剥離が可能であったが, 動脈壁の消失している症例や腫瘍が頸動脈を半周以上巻き込んでいる症例では手術を試みても腫瘍が残存した。放射線治療後の症例では, 診断の難しい場合もあるが, 転移リンパ節と頸動脈との関係についての診断にCT検査はきわめて有用であった。